マツダ社長が語る電動化、「めんどくさいクルマ好き会社」の一味違う現実解

　100年に一度の大変革期にある自動車業界。持続可能な地球・社会の実現に向けては、「電動化」がカギを握るとされているが、現段階では最適解は見出されていない。「走る歓び」をキーワードに独自の価値を創造するマツダが導き出した“リアルな回答”とは？サステナビリティ統括を兼務する毛籠勝弘社長に、これまでの取り組みと2030年の在りたい姿を聞いた。

ソフトウエアの重要度が増す現代の自動車産業

――毛籠さんは社長兼CEOでありながら、コミュニケーション・サステナビリティ統括も担当されています。その意図は何でしょうか。

毛籠勝弘／マツダ代表取締役社長兼 CEO コミュニケーション・サステナビリティ統括

1983年、東洋工業（現マツダ）入社。主に営業やマーケティングを担当し、2002年にグローバルマーケティング本部長、2004年に欧州法人のマツダモーターヨーロッパ副社長に就任。2016年から5年間、米国法人マツダノースアメリカンオペレーションズの社長兼CEOを務める。2023年6月より現職。

毛籠勝弘氏（以下敬称略）　米国から日本に帰ってきた時に、当社がコミュニケーションについて課題を抱えていたこともあり、コミュニケーションにもっとフォーカスする必要があると考え、コーポレートコミュニケーション本部を立ち上げました。

　米国にいると、企業の説明責任が非常に重要であると痛感します。日本の企業もトップ自らが自社について透明性を持って説明できるような体制整備が求められると思い、コミュニケーションは自ら統括すると決めました。

　もう1つ、社会的な公正さの中で企業活動をしなければならないとなると、ESGの文脈をもっと会社の中に取り入れていかないといけない。そこが非常に弱いと感じたので、ESG関連についても社内にしっかりとプロモーションしていく必要があると考え、広くサステナビリティという捉え方をして、自ら統括することとしました。

――自動車業界は100年に一度の大変革期を迎えていると言われます。改めてサステナビリティの文脈で、自動車業界を取り巻く経営環境についてどうご覧になっていますか。

毛籠　自動車の場合は安全・安心なクルマ社会を提供するのが基本です。その中にCASE （Connected、Autonomous/Automated、Shared、Electric）と呼ばれるデジタルを使ったイノベーションが入ってきて、ソフトウエアの重要度が増しています。

　一方で、地球温暖化抑制や気候変動対策、カーボンニュートラルの手段としての電動化へのシフトがあり、やることが非常に多いという印象です。

　かつての自動車業界は、機械工学を学んだ学生が集まって、内燃機関やシャシー（車台）、ボディーを作るという世界が100年続いてきました。ところが今は、工数の半分以上はソフトウエア開発で、全く畑が違います。

　ハードウエアの部分は人命がかかっているため絶対に手が抜けないし、ソフトウエアもバグが生じたら誤作動につながるので、こちらも手が抜けない。システム自体がものすごく複雑になって、ハードルは高くなる一方です。