マッキンゼー・アンド・カンパニー 東京オフィスのパートナー、工藤卓哉氏（撮影：宮崎訓幸）

工藤 卓哉／マッキンゼー・アンド・カンパニー 東京オフィス パートナー

グローバル半導体プラクティスリーダー、AIセンター・オブ・エクセレンス、「QuantumBlack」で日本部門のリーダーも務める。慶應義塾大学（B.A）、コロンビア大学大学院（MPA）及びカーネギーメロン大学大学院卒（MS）卒業後、米国ニューヨーク市のデジタル担当ディレクターとして医療費抑制政策などの公共政策のデータ活用を支援。米国で17年終業後2021年マッキンゼー入社。現在は同社関西オフィスに所属。半導体戦略、デジタルソリューションのパイロットから本格的な導入・拡大まで、企業の変革を支援する。

生成AIは、日本のGDPと同じ規模の経済価値を生み出す

注：四捨五入しているため、数値の合計が100% にならない場合がある
1．導入コスト（例：トレーニング、ライセンス）は含まない
2. ソフトウェアエンジニアリングは含まない
3. 航空宇宙、防衛、自動車製造を含む
4. 自動車小売を含む
資料：McKinsey Global Institute(MGI), ホワイトペーパー「Economic potential of generative AI」および、Comparative Industry Service (CIS)、IHS Markit、 Oxford Economics
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ファンクション別の生成 AI インパクト（グローバル×全産業）

1.ソフトウェアエンジニアリングを除く
資料:Comparative Industry Service（CIS）、IHS Markit、Oxford Economics、マッキンゼーの企業およびビジネス機能データベース、マッキンゼーの製造業とサプライチェーン360、マッキンゼーのSales Navigator、Ignite,a McKinsey database、マッキンゼー分析
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付加価値と労働生産性について詳細に分析した数値をもとに、親和性の高いセクター（例：先進製造の分析結果をほかすべての製造業に適用）の数値を推計
注：端数処理のため合計と必ずしも一致しない。
資料： World Input-Output Database; IHS; McKinsey Global Institute