全社横断で顧客データ統合を実現したユースケース

野中:CTCは多くのデータ関連ソリューションを取り扱っており、近年のDXに向けたデータ活用の必要性を背景として、2018年10月から「Spectrum」の提供を開始しました。本日は「Spectrum」を導入した弊社のお客様の事例をベースに、全社横断で活用可能な顧客データ統合を実現したユースケースをご紹介します。

野中正喬氏
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 マーケティング企画部 主任

 ユースケースの企業は、自動車、保険、電気、通信といった複数の事業を展開していることから、事業部門単位で顧客データが散在し、契約状況をはじめ個人/世帯の状況が一元化されていませんでした。

 そこで、「Spectrum」を導入し、個人/世帯の顧客データを統合したことで、電気契約をした世帯にインターネットの新規加入キャンペーンを展開したり、自動車保険の契約がない世帯に新たな提案を実施する、といった効果的な販売・サービスの提供が可能になりました。また、各事業部門で重複してプロモーションを行ってしまうといった無駄な営業活動も少なくなったのです。

 このように、専用の住所・姓名辞書によるデータクレンジングを行うことで、高品質な顧客データの生成が可能となり、約100万件にも及ぶ大量の顧客データを継続的に処理することで煩わしい手作業を排除することができます。さらに、レガシーシステムへの変更も不要となるため、改修費やリスクを抑制することできます。

 顧客データ統合後のデータ活用においては、ピツニーボウズ社が提供する動画ソリューションである「EngageOne® Video」をベースとした動画配信サービス「eMotion」を提供しています。「eMotion」は、利用者の属性や契約実績ごとにカスタマイズした動画を提供できるだけでなく、利用者とのインタラクティブ(双方向対話型)機能を提供することが可能になります。高品質な顧客データを組み合わせることで、販売効率や顧客満足度の向上に貢献します。

 DXを成功へと導くためには、自社の持つ顧客データの統合をはじめとしたデータの活用が不可欠です。多くの経営者の皆さまが、企業のさらなる成長、競争力強化のためにDXの実現を考えていらっしゃることと思います。CTC/ピツニーボウズジャパンでは、顧客データ統合ソリューションを軸に、お客さまのDX実現を強力にサポートしていきたいと考えています。

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