本コンテンツは、2024年8月に配信したJapan Innovation Review主催の「第6回取締役イノベーション」における「特別講演1:日経平均10万円時代に向けた日本企業の価値向上戦略/藤野英人氏」のアーカイブ配信動画です。

 30年間のデフレ時代が終わり日経平均10万円時代が来る――そう予測するのは、レオス・キャピタルワークスの代表取締役社長 CIO(※肩書は講演当時) 藤野英人氏。本講演ではその根拠とともに、近年の投資トレンドや企業価値向上のための戦略、情報開示のポイントが語られます。

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講師よりメッセージ

 日本はいま、大きな転換点を迎えています。大企業を中心に経営の質的変化が起き、新興企業が台頭する一方で、30年に及ぶデフレ経済の終焉が見えてきました。私は投資家として、今後10年ほどで日経平均株価が10万円を突破してもおかしくないと考えています。そのように考える理由をひもときながら、時代の転換点にあって投資のトレンドがどう変化しているのかをお伝えし、企業価値向上のための戦略について考えます。

【TOPICS】

  • 「日経平均10万円」時代が来る!
  • 根拠(1)日本企業の質的変化と大企業の変化:日本はBoringからExcitingへ
  • 根拠(2)次なる新興企業の台頭:スタートアップ支援強化と起業家の質・量の向上
  • 根拠(3)長いデフレが終わり、インフレに:人手不足やその他のインフレ要因
  • 「失われた20年」から「伊藤レポート」を経て「ESG投資」へ
  • 日本の株式市場と企業に影響を及ぼした二つの事象
  • PBR1倍割れの理由として考えられること
  • 資本コストや株価を意識した経営の実現が急務
  • 財務情報偏重主義から非財務情報の重視への流れ
  • ESG活動および情報開示におけるポイント