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『THE MODERNITY(ザ・モダニティ)』
経済産業省が「2025年の崖」として警鐘を鳴らした『DXレポート』――老朽化したシステムが適切に刷新されなければ、企業の競争力を奪い、年間最大12兆円の損失をもたらすというこの“予言”は、企業が自社のシステムと向き合う契機となった。

発表から約7年。モダナイゼーションの意識は浸透したものの、実際はどこまで進んだのか。『DXレポート』の生みの親である元経産省の和泉憲明氏と、開発自動化で企業DXを支援するBlueMeme代表の宮脇訓晴氏が語り合った。
まず、和泉氏は日本のDXの現状を「50点」と辛口評価した。「システム刷新=モダナイゼーション」という思考が広まっていることに懸念を示し、モダナイゼーションの「成功モデル」と位置付ける事例を紹介する。続けて、宮脇氏はBlueMemeが提案する「ローコード×アジャイル」手法が、なぜモダナイゼーションで価値を発揮するのか、その理由を解説した。
番組終盤では、生成AIなどの最新テクノロジーに企業がどう向き合うべきかを掘り下げた。和泉氏が日本企業のDX推進のヒントとして挙げるのが、1575年に起きた「長篠の戦い」における織田軍の戦略だ。「デジタル時代の長篠の戦い」と例える真意は、どこにあるのか。現場のリアルとDXの次の一手を考える38分をお見逃しなく。
TOPICS
TOPIC① 「日本企業のDX到達度は50点」――経産省『DXレポート』の筆者が辛口採点、その真意とは?
TOPIC② 「システムを刷新しただけでは完成しない」モダナイゼーションの誤解を解く重要性
TOPIC③ 和泉氏が伝える「モダナイゼーション成功事例」システムの再構築が経営強化につながったケース
TOPIC④ 「ローコード×アジャイル」が変える“現場主権”のモダナイゼーションとは?
TOPIC⑤ 長篠の戦いに学ぶ“競争力の分岐点”とは? 企業におけるITの役割を問い直す
出演者

和泉 憲明 氏
AIST Solutions Vice CTO
(元経済産業省 商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室長)
デジタル庁 シニアエキスパート
1996年12月 静岡大学情報学部 助手、2002年4月 産業技術総合研究所(産総研AIST)・研究員、上級主任研究員などを経て2017年8月 経済産業省 商務情報政策局 情報産業課 企画官、2020年7月 商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室長、2024年7月より現職。博士(工学)(慶應義塾大学)。現在、デジタル庁・シニアエキスパートを兼務。

宮脇 訓晴 氏
BlueMeme
代表取締役社長
大手シンクタンクにてコンサルティングに従事。合わせて、住宅ローン専門金融機関におけるマネジメントに従事。 2022年にBlueMemeに入社し、執行役員 技術本部長兼サービスデザイン部長、取締役を経て、2025年6月より現職。

MC
田中 泉 氏
キャスター
IZMiN 代表取締役
慶應義塾大学卒業後、2010年にNHKへ入局。「ニュースウオッチ9」リポーターや「クローズアップ現代+」キャスターとして、国内外の現場を幅広く取材。 現在は企業・NPO・省庁の番組やイベントでMC・モデレーター・インタビュアーを務める。 不二ラテックス社外取締役。政策研究大学院大学 Young Leaders Program 行政コース修了(公共政策修士)。