世界人民の大団結万歳! そんな掛け声とは裏腹に、1970年代の中国共産党に「日本解放」を計画できる余裕があったとは思えないのだが・・・(北京・天安門広場にて筆者撮影)
大ヒット中のケント・ギルバート氏の書籍(池袋駅構内の書店で筆者撮影)
『要綱』を引用するギルバート氏の書籍。いかにも極秘文書っぽい書き方だが、当該部分は2ちゃんねるにコピペとして流れている
拡大画像表示
『日本解放第二期工作要綱』を公開する『國民新聞』昭和47年8月5日付18458号(国立国会図書館蔵)。左下に旭化成が広告を出しているのが驚きだ
拡大画像表示
1971年3月、林彪らが毛沢東の暗殺計画を練った地下室。40年以上も昔の「陰謀」は、たとえ国家の最高機密であっても大っぴらになっている例が少なくない(江蘇省蘇州市内で筆者撮影)
1972年8月、國民新聞社は『要綱』を小冊子でも刊行。ちなみに翌年には同じく西内雅によって続編となる秘密文書(左)も暴露されたが、こちらは現在までまったく話題になっていない
『國民新聞』紙上で文書“発見”の経緯を語る西内氏。まさか、45年後に自分のヨタ話を信じ込んだ親日アメリカ人がベストセラーを飛ばすとは想像だにしなかったに違いない
2016年ごろから2ちゃんねるに貼られるようになった『要綱』関連の嫌中国コピペ。冒頭で別サイト『News U.S.』にリンクを貼る、扇情的な文体が特徴だ
『News U.S.』の画面。「中国・韓国・在日崩壊ニュース」というコピーからも分かるように、扇情的な見出しやコメント投稿が並ぶ