カーボンニュートラル実現に必見!日本企業のエネルギー転換への限りない可能性 左から、江口直明氏、板橋加奈氏、ヨン・オルノルフソン氏 (画像1/12) ヨン・オルノルフソン氏は、エネルギーおよびインフラ部門のアウトバウンドプロジェクトを中心にクライアントをサポートしている。 (画像2/12) アイスランドにあるエネルギー企業の地熱発電所を視察するオルノルフソン氏。 (画像3/12) 再生可能エネルギーグループ共同代表を務める江口直明氏。日本風力発電協会会員(洋上風力金融タスクフォースリーダー)も務める。 (画像4/12) エネルギー転換のカギは海外との連携。ベーカーマッケンジーは、インバウンド・アウトバウンドの両方をサポート。 (画像5/12) 「東証も、昨年から企業にTask Force on Climate-related Financial Disclosures (TCFD)の提言に沿った開示をプライム市場上場会社に求め始めており、ステークホルダーからの注目もより高まっていくと考えられます」(江口氏) (画像6/12) 「世界各地の事務所と連携したワークショップを定期的に開催し、エネルギー転換に関する知見やノウハウ、法規制の情報を共有しています」(オルノルフソン氏) (画像7/12) エネルギー転換におけるカーボンクレジット取引を担当する板橋加奈氏。東京事務所のパートナーとしてコーポレートM&A、環境、国際通商グループに所属。 (画像8/12) 企業の目標として定められた温室効果ガス排出削減量(=排出枠)に届かない分を他社から購入。温室効果ガスを多く排出する産業への救済措置的な側面ももつ仕組みだ。 (画像9/12) 「私たちは、長年にわたり蓄積した各国オフィスの知見を活かし、カーボンクレジット取引をサポートさせていただいております」(板橋氏) (画像10/12) 日本のEEZ(排他的経済水域)と領海を合わせた海域面積は、世界第6位。洋上風力発電に必要な風況(風の強さ)も十分あり、国際エネルギー機関(IEA)は、現在の日本の消費電力量の9倍をまかなえるほどの豊かな発電ポテンシャル(可能性)があると試算している。 (画像11/12) 「ベーカーマッケンジーの、次の50年に向けた取り組みとして、エネルギー転換は非常に重要なテーマです。私たちはお客様とともに、カーボンニュートラルの実現を目指していきます」(江口氏、板橋氏、オルノルフソン氏) (画像12/12) カーボンニュートラル実現に必見!日本企業のエネルギー転換への限りない可能性 この写真の記事を読む