「モノのサービス化」から見えてくる常識の大転換

デジタルトランスフォーメーションの時代がやって来た(4)

斎藤 昌義/2018.2.23

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「モノのサービス化」は、どのようなビジネスを生み出すのか。

「モノのサービス化」という言葉を、よく目にするようになりました。モノである商品を売り切るのではなく、サブスクリプション(月額や年額などで定額料金を支払う仕組み)や従量課金(電気料金のように使った分だけを支払う方式)で提供し、長期継続的にお客様に使い続けていただくビジネスモデルと理解されています。

 しかし、その本質は、モノを使用する現場とものづくりの現場を直結・連係させることにあります。決して、収益の上げ方が変わるだけの話ではありません。現場の変化やニーズをいち早くものづくりの現場に反映し、現場に成果をフィードバックする仕組みとも言えるでしょう。

 そのためには、人間の意志や操作にかかわらず、センサーによって現場のデータをリアルタイムに送り出し、分析・活用する仕組みであるIoTが不可欠です。

モノを使う現場にリアルタイムに介入

 また、「モノのサービス化」は「モノのソフトウエア化」を前提とします。

 いま、モノは徹底してシンプルに作る方向にあります。そうすれば開発や生産のコストは安くなります。また、生産地のグローバル展開や変更も容易です。さらにトラブルは少なく、メンテナンスにかかる手間やコストも減らすこともできます。

 その代わり、機能や性能はモノに組み込まれたソフトウエアによって実現しようというわけです。これが「モノのソフトウエア化」です。

 モノがソフトウエアによって機能や性能を実現できる割合が大きくなれば、ものづくりの現場はネットワークを介してアップデートすることで、即座にモノを使う現場に介入できます。つまり、センサーで現場での不具合を直ちに捉え、ソフトウエアを変更することで、即座に修理できるようになるのです。