DXによるビジネスモデルの進化
－新たな価値創造のあり方とマインドチェンジの方向性

DXは、単なるデジタル化ではありません。「デジタル技術を活用したビジネスモデルの進化」です。今後、DXが進展することで、モノやサービスの提供手段・方法が多様化し、それを支えるビジネスの重要性が高まるでしょう。本講演では、先進事例をもとに、DXによる新たな価値創造のあり方を紹介するとともに、ビジネスモデルの進化を成し遂げるために必要なアプローチとマインドチェンジの方向性を解説します。

営業効率を250%改善。ITツールを活用した営業DXの手法とは？

営業活動にITツールを導入することで、売上アップ、営業活動の改善とともに営業社員の教育につながることで営業DXのつながります。 DXの実現に当たっては、ある共通する考え方や変革方法や手順などのアプローチがあります。本講演では、成功企業に共通する営業力強化のアプローチや、手軽に実践できる営業DXの手法をご紹介いたします。

「攻めの法務」が巻き起こすイノベーション
～体制づくりのための契約業務DX～

「イノベーション」を生み出すために契約業務や法務の役割は欠かせません。イノベーションを起こすため、「攻めの法務」の体制を築くことが重要ですが、「攻めの法務」とは何を指すのでしょうか？例えば、日常で目にするようになったプロダクトやサービスでも「攻めの法務」が重要な役割を果たしています。本セッションでは法務担当者がもたらすイノベーション実現のポイントと「攻めの法務」の体制構築やポイントをお伝えします。

テクノロジーで不動産業そのものをイノベーション。
5年間の歩みとこれから

三井不動産では2017年にオフィスビル、商業施設、物流施設の各領域でデジタルを活用した新サービスをローンチ。その後も積極的に全事業DXを展開する中、挑戦し、失敗もし－　その試行錯誤から得た気づきをご紹介します。

外部人材活用を通じたDX推進

DX推進が急務である一方で、社内にDXに知見がある人材が不足、社内の巻き込み、ベンダーコントロールでお困りのケースも多いかと思います。本講演では、豊富な知見を有する外部人材を活用したDX推進・人材育成ノウハウを、事例を交えお話しします。

DX時代に求められる創造的リーダーシップ

正解の見えない中で変化が求められている昨今の企業経営環境では、より創造性を促すクリエティブ・リーダーシップが求められています。最近のビジネス×クリエティビティの流れに触れつつ、デジタルトランスフォーメーションのようなテーマが加わった際にどのようなリーダーシップを発揮して推し進めていくべきか、事例を交えながらお話しします。

成功するDXのロードマップ
－ 企業と人・組織を“デザイン”する －

DXプロジェクトの目的とゴール、そして推進するための人材や組織のあり方を明確に答えられますか。弊社コンサルタントが企業様とのやり取りの中で見えてきた実情をもとに、「経営層」と「現場層」2つの視点から課題を紐解きます。そして、支援事例を紹介しながら、DXを推進するにあたり、何をどのように検討すべきなのかお伝えします。

ナレッジストアを活用した新規事業・技術戦略設計
5Gを加速する次世代低誘電材市場事例

産業構造が大きく変化する中、様々な企業さまがグローバル目線での事業開発に活路を見出そうとされています。今回は新技術のバリューチェーンや市場成長予測・プレイヤー動向などを把握し、マーケット起点からお客さまの新規事業や海外展開などの新しい挑戦における経営判断に役立つサービスを紹介させていただきます。

経営改革の中核を担うDX
～ビジネス付加価値、オペレーション競争力、
経営スピードの向上を３つの柱に～

現在4つの経営改革を推し進める三菱マテリアル。その1つであるDXは、当社がグローバルで勝ち抜くための強固な基盤づくりです。ビジネス付加価値・オペレーション競争力・経営スピードの向上を3本柱とし、データとデジタル技術を活用するデジタル化戦略を強力に推進することで当社の目指す姿を具現化するDXの取り組みを経営視点でご紹介します。

妄想する頭　思考する手
～人間拡張技術の提唱者が実践するアイディア創出法～

新たなビジネスやテクノロジーを生み出し、社会にイノベーションを起こすためには、これまでの常識や想像を超えたアイデアが必要です。それでは「常識や想像を超えたアイデア」は、どのように創出すればよいのでしょうか？著書『妄想する頭 思考する手 想像を超えるアイデアのつくり方』に基づき、新しいビジネスやテクノロジーを生み出すための「アイデア創出法」について講演を行います。

契約業務のDX戦略と手法
～Sansanが提案する新たなアプローチ～

電子契約の普及が進む一方で、取引先の事情により紙の契約書を用いたアナログな業務が必要となるシーンもまだまだ多く見られます。電子契約を導入することで紙の契約書と電子契約の二重管理が必要となり、かえって管理が複雑になるなど、契約業務のDXには多くの課題が残っています。本セッションでは、Sansanが提供するクラウド契約業務サービス「Contract One」を活用した、これからの契約業務のあり方についてお話します。

DX推進の第一歩はPC環境から
～データレスPCが実現した働き方の変革について～

DXとはITテクノロジーを活用し、データを管理・利用してビジネスモデルを改革していく考え方だと思います。ITテクノロジーの導入により、デジタル化は進み、必然的に働き方・制度にも変化があると考えています。本講演ではDXに取り組む当社で実際に起きた働き方・制度の変化と、PC環境の基盤になっているソリューションをご紹介します。

日本郵政グループが目指すDX
〜デジタル×リアルの融合「みらいの郵便局」の実現を目指して〜

日本郵政グループでは、2021年5月に中期経営計画「ＪＰビジョン2025」を発表し、同年7月にグループのDX推進を伴走支援する新会社、JPデジタルを設立しました。本講演では、「ＪＰビジョン2025」で掲げている、リアルの郵便局ネットワークとデジタルを融合し、お客さまの体験価値を徹底的に高める郵便局＝「みらいの郵便局」の実現に向けた取り組みについてお話をさせていただきます。

本質的なDX実現のカギを握る人材育成
〜変革し続ける「デジタルネイティブな組織」のつくり方〜

DXに取り組む多くの企業が抱える課題「具体的な戦略がない」「何から手をつけて良いか分からない」「現場を巻き込めない」を解決し、持続的に変革を起こせる「デジタルネイティブな組織」をゼロから構築する方法を、トヨタや三井化学をはじめ大手企業を中心に650社以上の豊富なDX推進支援実績を基に、経営・現場の両視点から解説します。

デジタル技術による新たな価値創造

企業の成功基盤が、個々の技術からシステムへと変化しています。それを可能にしたのは、汎用技術として産業をつなぐ情報技術です。DXは、1960年代から始まった情報技術活用が、効率化・最適化から効果・価値創造に変化してきていることを示しています。既に情報技術を使いこなし、新しい価値創造をしている企業も増えてきました。そこでは、何が起きているのでしょうか。これから実施していくためには何が必要でしょうか。これらについて議論します。

マネーフォワード経理本部電子化対応の経緯
～経理部門長が明かす法改正を契機とした電子化の進め方とは～

電子帳簿保存法やインボイス制度の対応が迫られるなか、併せて「業務改革」「DX化」の実現を目指す企業が増えています。マネーフォワードの経理業務も少し前までは手作業が多く残業も多い状態でしたが、法改正をきっかけに今では請求書受領～支払業務を電子化し、月次決算早期化を実現しています。本セッションでは、弊社経理部門の責任者より、どのように電子化を進めてきたか、改善方法や苦労点など事例を交えてご紹介します。

グローバル人材の活用で、DX推進を加速する

DXを推進するためには、その人材の確保が必要です。しかし近年、IT人材の不足により、教育・採用・コストが企業課題となっております。そこで、豊富で優秀な日本国外のIT人材を活用することで、速やかに本来の目的であるDX・ビジネス変革、イノベーションの実現を達成しましょう。本講演では、弊社の提供するベトナム・グローバル人材の活用の仕方、留意すべきことなどをご紹介します。

ライフネット生命の成長戦略とCX

金融サービスのデジタル化・オンライン化とういう構造的なメガトレンドを背景としてオンライン生命保険市場の成長可能性が今後ますます拡大していく中で、ライフネット生命が、オンライン生命保険の価値をより多くのお客さまへ届けていくうえでの重点領域の1つとして掲げているのが、「顧客体験の革新」です。この顧客体験を軸に、これまでの取組み及び今後の成長戦略についてご説明します。

DXによるインフラ事業の経営イノベーション

インフロニア・ホールディングスは、従来の建設業の枠を超えて「総合インフラサービス企業」としてインフラ事業を推進し、世界のインフラが抱える社会課題解決を目指しています。その解決の手段として、DXを「デジタル技術」と「ルールチェンジ」と捉え、様々な取り組みを展開しております。本日は、インフラ事業の経営そのものをDXによってどのようにイノベーションしているのか、そのチャレンジをご紹介します。

次世代イノベーション

イノベーションの本質は「創業」ではなく、「社会実装」と「スケール化」させることにある――資本主義の先を予言した史上最高の経済学者・シュンペーターの教えをもとに、どうすればイノベーションは生まれるのか、一橋ビジネススクールの名和高司客員教授に、その要諦と実践に必要な心構えについてご講演いただきます。企業の「志」と「変革」の本質に迫る変革リーダー必見の内容です。

Slack で実現する、場所と時間にとらわれない新しい働き方

パンデミックを経験し、私達の働く環境は大きく変化しました。一方で今までと同じ環境のままでは、新しい働き方の実現が難しい現実もまた見えてきました。Slack は、ビジネス用のメッセージプラットフォームです。単なるチャットツールの枠を超え、みなさまのオンライン上の職場 ＝ Digital HQ として、時間や場所が離れていても、社員同士が組織の壁を超えて、まるで同じ場所で働いているかのようなオープンなコラボレーションを実現します。本セッションでは、事例やデモを交えて、Digital HQ としての Slack を活用した働き方をご紹介します。

プロジェクトマネジメントDX： 千代田化工建設の挑戦

大規模プラント建設プロジェクトは、その複雑性のために遂行上のリスクが大きく、そのコントロールが重要なポイントです。当社は設計(E)、機器・材料調達(P)、建設工事(C)のフルデジタル化を目指します。EPC情報の見える化と徹底的なデータの利活用により、ワークフローやリソースを最適化し、リスクを適切にコントロールします。当社が挑戦するプロジェクトマネジメントDXと、その基盤の 人材マインドDXをご紹介致します。

シンプルに分かる４象限と外部化によるモノづくりDX戦略

OKIは「組織の変革」「業務プロセスの変革」「新ソリューション創出」「既存ソリューションの強化」の4象限を定義し、内部DXを外部化することでお客様のDXに貢献するDX新戦略を策定しました。本講演では、この戦略の内容とモノづくりを中心とした具体的な活動事例、組織変革を行うための全員参加型イノベーション活動について説明します。

キーエンス「データ人材育成」大切にしている4つのこと

キーエンスの社名の由来は、Key of Science。営業利益率50％を超える高収益は、科学的で合理的なデータ活用が支えています。特に大切にしているのは、ビジネス部門の1人1人が、主体的にデータを分析・活用し、データを基に意思決定し、ビジネスを動かしていく風土づくり・人づくり。このセッションでは、キーエンスが「データ人材育成」において大切にしている考え方を4点に凝縮し、ご紹介します。

先進企業の課題と事例から学ぶ！
『現場』の変革を促しDXを推進する、人材育成戦略とは

今すぐ使えるDX推進のポイント！非デジタル層育成で抱える課題と解決策を解説。ビジネス職（事業部）と高度IT人材（デジタル部門）の共創の重要性が認識され、課題として見えてきた現場のビジネス職からデジタルへの理解不足。約50万人のデジタル育成実績から事業とデジタルを繋ぐ「ブリッジ人材」育成ポイントを事例を交えてお話します。

ポストコロナ世界におけるDX

ポスト・コロナの世界は、DXの重要性を増幅させましたが、それと同時に変化も起こしました。私はこれまで、デジタルツールやテクノロジーがいかに組織のパフォーマンスにプラスの影響を与えるかについて指摘してきましたし、その考えは今でも変わりません。しかし、世界は変化しつつあり、それに伴い組織の目的も変化しています。このセッションでは、DXが組織に付加価値を与える新しい方法についてお話しします。パンデミック、地政学、自然災害、サイバー犯罪など、世界的・地域的な衝撃に直面したときのデジタルと組織の対応力、その回復力の関係について見ていきたいと思います。また、デジタルとサステナビリティ、富、倫理的・社会的目標の達成との関連についてもお話しします。

DXで実現するキタムラリテール戦略

キタムラでは1999年からインターネット事業をスタートし、いち早く店舗サービスと融合させた独自のビジネスモデルを構築してきました。消費者の価値観や購買行動が激しく変化する中で考えるキタムラ・ホールディングスグループの経営戦略と、全国約1,000店舗のネットワークを活かし本当にお客様が喜ばれる価値を実現したカメラのキタムラの事例をお話します。

CDP構築とメール×LINE×web接客により
"平均購入単価1.3倍"を実現した秘訣を大公開！

コロナの影響により、急速に市場が拡大しているEC/D2C業界。そんなEC/D2C業界において、多くの企業が取り組むことの1つに購入単価向上があります。本セミナーでは、ある小売企業がCDP構築に取り組み、MA/LINE/web接客施策を実施した結果、購入単価とLTVを向上できた事例をご紹介します。EC/店舗/アプリのデータを売上向上に繋げる方法を解説致しますので、ご興味ある方はぜひご参加ください。

リテールDXを促進する最新データ基盤
「論理データファブリック」とは

社内外に散在するデータをビジネスに活用し、競争優位を確立することが求められる中、リテールDXを促進するデータ基盤の構築が重要です。迅速にデータを収集・統合するデータ基盤によりデータドリブンな意思決定も可能になります。本講演では、今最も注目されているデータ統合基盤「論理データファブリック」とそれをセキュリティとガバナンスの確保もあわせて実現するDenodo Platformについて、最新事例とともにご紹介します。

三越伊勢丹におけるデジタルの取り組みとこれから

試行錯誤を繰り返しながら推進している「三越伊勢丹のデジタルの取り組み」について、お客さまへのサービスからシステムに至るまでの“つながり”について、今後の課題としてとらえていることをお話しいたします。

リテールDX/IoT事例に学ぶ
「データの集め方と活かし方、DX推進のための人材像」

現場をデジタル化してデータ活用していくことは「21世紀の "読み書きそろばん"」と言えます。一方で、その効果が想像しづらいことからデジタル化が消極的なのも事実です。本セッションでは、IoTプラットフォーム「SORACOM」の20,000を超えるお客様の中から、小売業のDXを実現した大小さまざまな事例を基に、データの収集と活用による実際の効果、そしてDX推進ができる人材像を紹介します。

イケアのオムニチャネル戦略とサステナビリティの取り組み

アプリを活用したECの拡充と店舗連携、顧客体験をつなげるオムニチャネル化、持続可能な製品開発やプラントベースフードなどのサステナビリティーの取り組みなど、従来のビジネスモデルを超え、新たな施策を次々と繰り出しているイケア・ジャパン。イケアとしてのサステナビリティの考え方や具体的な取り組みのほか、オムニチャネル戦略についても説明いたします。

リスクの新時代における小売サプライチェーンの変革

従来のサプライチェーンは、小売業にとって持続可能ではありません。小売業による仕入れ価格重視志向の結果、過剰在庫や供給の柔軟性の欠如などにより、バックエンドで莫大な費用を負担することになります。社会的、経済的、気候的危機の頻度が高まっていることを考えると、資本をこのようなリスクにさらす余裕はありません。本講演では、小売業が資本と評判へのリスクを低減させる3つの重要な変革を提案します。

リテール業界の多様な導入事例から学ぶKDDI人流データ活用

VUCA時代と呼ばれる環境変化が激しい社会において、データを取得・分析することで顧客ニーズをリアルタイムに把握し、企業活動に反映するデータドリブンの実践の必要性が叫ばれています。本講演では、データの中でも位置情報に焦点を当て、KDDI人流データを活用して、どのように顧客ニーズを把握し、戦略反映することで、顧客に価値を届けることができるかを、リテール業界の多様な導入事例からご紹介します。

実店舗とデジタルを融合、
個客の興味関心を捉えたおもてなしのお買い物体験

顧客行動の多様化が進む中で、小売企業が成長を続けていくためには、実店舗やEC、アプリ、カスタマーセンターなど、オンラインチャネルとオフラインチャネルの垣根をこえてデータ連携、システム統合しパーソナライズされた購買体験を提供することが求められます。顧客カルテを用いた接客、EC注文からの店舗受け取りピッキング指示、店舗での売上動向に合わせたキャンペーンの実施など、Salesforceの考える個客の興味関心を捉えたおもてなしのお買い物体験を事例とデモを交えてご紹介します。

SMART STORE TECHNOLOGY
～自社開発のIoTを活用したRetail DX～

小売業ではお買い物体験を向上させるIoT（スマートショッピングカート、AIカメラ等）を用いたソリューションによる“お買い物体験の向上”と“店舗運営の効率化”が進んでいます。導入実績100店舗約10,000台を超える自社開発のスマートショッピングカートによる“お買い物体験の向上”と“店舗運営の効率化”を中心にRetailAIが取り組むSMART STORE TECHNOLOGYについてお話します。

サービスレベルの向上から店舗の価値を捉え直す
〜顧客の声を「入口」にした現場改革の進め方〜

EC台頭の今、リアル店舗のあり方や求められる役割が大きく変わっています。販売機能だけでなくブランドや世界観の「伝達者」となるスタッフのサービスレベルや、顧客満足度の向上は今だからこそ重要な要素です。そのための維持改善の仕組み作り、サービスプロフィットチェーンの好循環を実現することに、財務効果創出の大きなヒントが隠されています。小売業界の成功事例とともに「これからの店舗」に必要な武器をご紹介します。

クラウドからの一括管理を実現するChromebookの管理
（本部集中管理の実現）

本部から、各店舗、各拠点の端末の管理を容易に実現する、Chromebook。実際の管理方法や事例をご紹介します。

2,500万会員の７ｉＤデータ利活用とCRM戦略

小売業のデータは今高い注目を浴びています。コンビニ、スーパー、専門店など複数業態を跨いだ７ｉＤを活用した分析や利活用、顧客満足度を上げる取組み、データの新しい価値創造を進めるリテールメディアなどの今後の新しい利用の仕方やCRM戦略などをご説明いたします。

パーパス・ドリブン・マーケティングと
非破壊的イノベーションの探求～より良い社会の実現に向けて～

マルチステークホルダー資本主義、コンシャス・キャピタリズムの時代において、より良い世界を実現するために、株主価値の最大化のみならず地球環境や社会に対する志や存在意義を問い、パーパス・ドリブン・マーケティング(Purpose Driven Marketing)の観点から選び抜いた戦略への転換が必要です。その実現方法として、ブルー・オーシャン戦略研究の最新の成果である「非破壊的イノベーション」の考え方も事例と共に紹介します。

NEW SALES
新時代の営業に必要な7つの原則

今、日本企業の営業の生産性は極めて低い状況にあります。ある調査によると、日本企業の営業ROI(投資利益率)は、ほぼ全業種で国際水準と比べて低いことが分かっています。また、ある調査では企画職や技術職、事務職よりも仕事満足度のランキングは低くなっています。本セミナーでは、これらの営業生産性の低さや仕事満足度の低さを生み出している営業手法を変える、新しい営業「NEW SALES」を提唱するナレッジワークの吉村より、新しい時代の営業手法の7つの原則を余すところなくお伝えします。

元トヨタ自動車レクサスブランドマネジメント部長が語る
チャレンジし続ける組織を作るには

トヨタの強みであるカイゼン文化は製造現場だけの話ではありません。事務部門においても、徹底した現状分析と問題解決の手法がOJT（教え教えられる文化）を通じて脈々と伝えられています。一方、最近では過去の成功に安住せず、トヨタ自身を変革する動きも活性化しています。トヨタの両面を体験した経験から、トヨタの伝統的な強みと更にそれを変えていこうとする取り組みについてお話します。

顧客の「行動変容」を促す勝利の方程式とは
最も“動かしづらい“と言われるシニアを動かした成功事例から

「商品やサービスの価値をいかに伝え、顧客の行動を変化させるか」は、事業責任者やマーケターの皆様が日々お悩みの点かもしれません。中でもシニア・マーケットは、規模が大きく伸びているにもかかわらず、顧客の消費などの行動変容を促すのがとても難しいと言われます。多くの企業の事業コンサルティング・経営変革を行うとともにシニアビジネスの勘所を知り尽くした講師が、裏付けとなるデータとビジネスのリアルをお話します。

キユーピーの新規事業
～事業成長に貢献するマーケティングと市場開発～

既存事業で培ってきたアセットを活かし、如何にして新しい市場を開発していくか？キユーピーが挑戦している新規事業についてご紹介します。一つは、新たに立ち上げた食品の直販、D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）事業『Qummy』、もう一つは、タマゴのリーディングカンパニーが提案する「コンシューマータマゴ事業」について話をさせていただきます。（聞き手：経済ジャーナリスト 細田 孝宏 氏）

『シン・営業力』著者が解説！勝ち抜く『シン・営業組織』とは

『営業しない営業』について記した『シン・営業力』で若手ベテラン問わず営業パーソンからの支持を集める著者が、エースやベテラン営業に頼った属人的な営業組織から脱し、「シン」に強い営業組織を作るための仕組み・マインドを解説します。

「営業成果」と「育成」をデータでつなぎ
組織営業力を最大化させるセールスイネーブルメント

昨今の激しい環境変化、競争を生き抜くため「人の成長を通じた持続的な営業成果創出の仕組み」であるセールスイネーブルメントを導入する企業が増えていますが、イネーブルメント実現の要となるのが「データを論拠とした成果起点の人材育成」です。本セミナーでは、その構築方法や最新のイネーブルメントツールを活用した運用方法などについて解説します。

オムロン ヘルスケアが推進したEC市場規模拡大
EC市場を横断的に分析し潜在顧客を可視化するデータ分析手法

新型コロナウイルス感染拡大以降、ECサイトの存在感が増すなか、ヘルスケア市場のリーダーとして市場規模拡大を目指したオムロン ヘルスケア株式会社。市場の余地を確認しながら、新たな取組として潜在顧客を可視化し定義する必要がありました。本講演では、データ分析パートナーのヴァリューズと共に実施した、横断的なEC市場分析による顕在・潜在顧客層の可視化事例をご紹介します。

東証プライム上場社長兼現役WEBマーケッターが語る
Webマーケティングの成果を最大化する方法

資本金1万円で立ち上げた会社を東証プライム上場企業にまで育て上げた独自のWEBマーケティング手法「ファンダメンタルズ×テクニカルマーケティング」。表面的なデジタルオペレーション、旧態依然のオールドマーケティングから一線を画すその手法を創業者自ら公開します。

全社戦略でこそ成果が出せるB2Bマーケティングと横軸組織

マーケティングに取り組んでも売上という成果までは出ていない企業が多くあります。MA、CRM、CMSやCDPなどツールにせっせと投資しても一向に成果は出せずその理由も判っていない企業が国内だけで数万社になるでしょう。日本のB2B企業はマーケティング部門を持った経験も連繋した実績もなく組織をどこに置いてどんな人を充てれば良いか分からないのです。そんな成果を出せないメカニズムと成果を出す方法を事例を交えて解説します。

現場発、実務に落とし込めるマーケティングDXのはじめかた

購買行動の変化に対応してマーケティングプロセスを変革させる「マーケティングDX」が求められています。このウェビナーでは、マーケティングプロセス変革を実現したいみなさまへ「現場発のマーケティングDXのはじめかた」をご紹介します。
■ 当日ご説明すること
・マーケティングDXとは
・マーケティングDXのはじめかた
・シャノンのマーケティングオートメーションがお役に立てること

1部門から始めるマーケティングDX
～見込み顧客のニーズをキャッチするWebサイト活用～

顧客の購買プロセスの中心がデジタル化した現代において、自社の取り扱う商品毎にWebサイトを持つこと、案件創出を目的に、“活用すること”の優先度を高めた企業も多いのではないでしょうか。本セッションでは、自社のWebサイトに訪問している見込み顧客のニーズをどのようにキャッチすることができるのか、また、どのようにニーズに応えるコミュニケーションをデジタル上で実現するのか、事例を用いてご紹介いたします。

The Future of Marketing.

著書『Marketing5.0』『リテール4.0』の解説と今ビジネスの世界で起こっていること、とるべきアクションについて解説します。自社製品の販売だけでなく成長に貢献する責任を負うのがCMOの役割です。AI、ブロックチェーン、メタバース、トークンなどのテクノロジーやプラットフォームを理解しSDGs/ESGを中心に据えた戦略を立てるには？勝ち残る経営とマーケティング戦略についてお話します。

サーキュラーエコノミー時代における製造業の在り方

近年注目されているサーキュラー・エコノミーは、従来の3Rに留まらず、天然資源の使用を減らし、世の中に流通する物質の量を減らすことを目的に、人々の価値観とビジネスモデルの転換の促進、市場構造の変革、デジタル化の推進をそのアジェンダに含むスコープの大きな政策であり、EUは強力に推進しています。本講演では、サーキュラー・エコノミーの特徴を整理した上で、製造業に必要なアクションについて俯瞰的に議論します。

Salesforceで加速する製造業DXとは
～アフターサービスの収益拡大～

様々な製造業様でDXの取り組みがなされる昨今、特に新しい収益源としての大きなテーマである「アフターサービスの収益拡大」が注目されています。デジタルを活用した予防保守、スピーディで質の高いフィールドサービスマンの修理・保守作業、オンラインでの顧客接点、サービス部門と営業部門が連携した営業活動により、売上、顧客満足度、サービス品質の向上を実現する方法についてデモを交えてご紹介させていただきます。

現場の大切なモノの紛失をなくし情報漏洩を防ぐ
ICタグでスマート管理～ 製造業の現場をDX化 ～

製造業の現場で利用する共用のマニュアル・書類やPCや鍵などの大切なモノの管理で課題はありませんか？大切な財産であるモノは、貸出管理が適切に行われていないと失くしたり、漏れると企業にとっては致命的になります。本セミナーで紛失・情報漏洩リスクを軽減し、貸出・利用の不便を解消する方法についてご紹介いたします。

富士フイルムグループ　DXの取り組みのご紹介

富士フイルムグループのDXへの取組みとして、以下のご紹介を予定しています。
・これまでのDXへの取り組み、DX推進の背景および推進体制、DXビジョンとそれを実現する基盤。
・業務変革、製品・サービス変革、人材強化への取り組みの具体的な事例。
・今後の進め方、DXロードマップ

DX推進に必要な人材の多能工化
～多能工化における三つの『壁』とその解決法～

人材不足や技術伝承問題に加え、第4次産業革命、スマート工場、IoT化、AI化、そして新型コロナなど今日の製造業を取り囲む環境は激動の時期を迎えています。そういった激動の時期だからこそQCD改善による生産性向上がより重要になってきます。本講演では、QCD改善に必要な多能工化の重要性と多能工化を実現する際に超えるべき壁、そしてその壁を超える方法をリアルな事例を交え「伝承」します 。

TPS（トヨタ生産方式）とトヨタの新たなるチャレンジ

トヨタの経営哲学である、TPS（トヨタ生産方式）の基本的な考え方と、TPSを使ったトヨタの近年のチャレンジを紹介いたします。

製造業におけるダイナミック・ケイパビリティの強化
（基幹システムの最適化と拡張による
SCM/ECM統合モデルの実現）

ものづくりを取り巻く環境の不確実性が急激に高まっている今の時代において、製造業の競争力を考える上ではダイナミックケイパビリティの強化が必要と言われています。ダイナミックケイパビリティとは、企業が環境変化に対して自己を変革する能力のことであり、その為には既存資源の応用と再編成が必要といわれてます。本講演では、この能力強化に向けた基幹システムの拡張によるSCM/ECM統合モデルの実現をご紹介いたします。

日本の製造業におけるデジタルツインの課題と可能性

情報化社会により、 日々の生活を便利にするシステムが多く登場しています。IoTとAI技術の発展により、デジタルツインやDXの活用が進められています。しかし、実際の活用を前提としなければデータをうまく活用することはできないのが現状です。本講演では、製造業を対象として、IoT、AI技術を用いて価値創造に必要な技術やポイントを最新の研究事例を交えて紹介します。

製品化に繋がる技術を軸にした事業アイデアの作り方

あらゆる製品開発プロセスがデジタルの力で加速していく中、ものづくりの根幹をなす事業アイデアの創出に向けた情報収集は個人に任され、アナログのままになっています。日々の忙しい業務の中でも製品、技術を生み出すために求めていた「技術」「市場」「顧客」の情報に自然と出会えるAIを活用したリサーチDXで、ものづくりの新しいスタンダードをご提案します。

デンソーが取り組むオープンイノベーション

デンソーは1949年の設立から一貫して新しいモビリティの価値を提供し続けてきました。長年にわたり培ってきた製品、技術、そしてパートナー、お客様とともに、今回、モビリティ以外の分野での価値提供を目指した全社横断かつ持続的な共創の取り組みとして「DENSO OPEN INNOVATION PROJECT」を始動しています。本公演では、この取り組みの背景、目的とともに実例をご紹介します。

ServiceNowで実現する設備保全業務の
デジタル化とカイゼンの推進

昨今、日本製造業の皆様が抱える課題として「ものづくりや保全に携わる作業者の高齢化や引退のため標準化の推進が困難」、「情報が工場内に散在して属人化している」、「生産設備の老朽化」、「IoTやAI導入を試してみたものの、PoCどまりで展開できない」などの声をよく耳にします。本講演では、ServiceNowの保全業務デジタル化ソリューションが、どのようにこれらの課題解決をご支援できるかを分かりやすくご説明いたします。

建設DXとBIM/CIMから見る進むべき道

建設分野の生産性向上のために、国土交通省ではインフラDX、i-Construction、BIM/CIMなどを強力に推進しています。とりわけ、建設DXの成功の鍵を握るのはBIM/CIMであり、2023年度には原則適用すべく、要領・基準、ガイドライン等を策定してきており、効果と共に課題も見えてきました。BIM/CIMを単なるデジタル化ではなくDXにし、イノベーションによる生産性革命を起こすためには何が必要なのかを深く考察しお話します。

人流データ活用による建設DX事例

VUCA時代と呼ばれる環境変化が激しい社会において、データを取得・分析することで顧客ニーズをリアルタイムに把握し、企業活動に反映するデータドリブンの実践の必要性が叫ばれています。本講演では、データの中でも位置情報に焦点を当て、KDDI人流データを活用して、どのように顧客ニーズを把握し、戦略反映することで、顧客に価値を届けることができるかを、建設業界の多様な導入事例からご紹介します。

大和ハウス工業がDXで進める建設業の働き方改革

少子高齢化による技術者不足や2024年4月から始まる労働時間の上限規制など、建設業における働き方改革は待ったなしの状態です。弊社では未来の建設現場のあり方や現場技術者の目指す姿を設定し、様々なデジタル技術を活用した取り組みを行っています。昨今の規制緩和の動向とともに、自社の技術領域における経営基盤強化の取り組みをご紹介します。

離職を防ぐ！持続的な成長へ繋がる「人事データ構築の基盤」とは？

少子高齢化に伴い人材獲得競争が激化する昨今、建築業界では特に若年層の確保・育成が喫緊の課題となっています。多くの経営者や人事の方々の間で「経営戦略に寄与する人材の獲得・活用」への興味関心度が高まっていますが、人材マネジメントに「取り組めていない」「取り組んでいるが成果が出ない」と感じる方も多いのでは無いでしょうか。本セッションでは「企業成長に繋げる人材マネジメントの取り組み方」をご説明いたします。組織の課題解決のためのアクションをお探しの方は是非ご視聴ください。

現い在まとあるべき未来をＤＸでつなぐ
～大林グループのデジタル戦略～

大林グループは、収益の根幹である「生産ＤＸ」、生産ＤＸを下支えする「全社的ＤＸ」及び全てのデジタル化とＤＸを担保する「情報セキュリティの強化」を骨子にデジタル戦略を構築しています。特に生産ＤＸは、国際標準に準拠したＢＩＭによる生産基盤の完全ＢＩＭ化とデジタルありきのＢＰＲを進めています。変革とデジタル深化で未来に挑戦し続け、現在(いま)とあるべき未来をＤＸでつなぐ大林グループのデジタル戦略を紹介します。

ヤマト運輸が挑むDX
～データドリブン経営に取り組む企業に必要な3つの視点～

ヤマトグループは、2020年に経営構造改革プラン「YAMATO NEXT100」を策定し、データ・ドリブン経営を進めています。2021年4月にはデータ・ドリブン経営を推進する主体として、社内外から300人の人材を集結させたデジタル組織を立ち上げました。ヤマト運輸におけるDX推進を組織の変遷から振り返り、データ・ドリブン経営に取り組む企業が必要となる要素などについてお話しします。

デジタルビジネスの先にある顧客期待値を
ハイパーオートメーションで応える

ニューノーマル時代の幕開けで、2021年は日本のデジタル元年と言われています。一方で海外企業に目を向けると既に様々な業務にデジタル・テクノロジーを活用した自動化が進められ、顧客志向にも大きな変化が起きています。デジタルビジネスの加速でよりパーソナライズされた体験を求められる昨今、AIによる自動化を取り入れ属人化を脱却した快適な業務フローは物流業界にどんな新しい企業価値を創出するのか？本セッションではデジタルビジネスの次の段階を先進事例と共にその効果をご紹介いたします。

物流業界が抜け出せない“ヒト”への依存
〜「属⼈化した現場業務」を解消するための最善策とは？〜

「同じ業務でもお客様によって作業手順が異なる」など、物流業務は業務変動が大きく多種多様な作業手順が入り乱れる、標準化が難しい領域です。しかし、業務の属人化を放置すると「ミスやクレームの発生」「人によってやり方が異なる」「新人が入るたびに口頭でOJT」などの様々な問題に発展してしまいます。本講演では、業務変動・種類が多い物流業務を新時代のマニュアルによって標準化した事例をご紹介いたします。

社会課題解決型ラストワンマイルの推進

高齢先進国「日本」において、買い物弱者増加、過疎地域拡大など様々な社会課題が表出しています。また、物流業界でも物流クライシス、2024年問題、環境対応など業界課題への対応が求められています。セイノーHDでは、それらの課題をオープンイノベーションの手法で解決し、持続可能なラストワンマイルO.P.P.（オープン・パブリック・プラットフォーム）の構築を進めています。今回の講演では取り組みの概要をお伝えします。

私たちの使命、それは物流を止めないこと
～DX推進とイノベーション戦略で挑戦する国際物流～

新型コロナウイルス、不安定化する国際情勢は国際物流に大きな影響を与えているのは御存知の通りです。また、国際的に高まる地球温暖化、人手不足への対応等、喫緊に解決すべき課題が国際物流の持続性を益々不透明にしています。そうした状況の中、当社は世界の物流とライフラインを支えるという社会的使命を再認識し、イノベーションを通じて困難を乗り越えるべく日々悪戦苦闘しています。本日はそんな活動の一端をご紹介させて頂き、国際物流の今後の挑戦をご理解頂ければ幸いです。

物流業界のDX化を実現するためのChromebook活用について

本部から、各店舗、各拠点の端末の管理を容易に実現する、Chromebook。実際の管理方法や事例をご紹介します。

DXによるサステナブルな物流の未来をめざして

物流業界は労働力不足や2024年問題、脱炭素対応など様々な課題に直面しています。社会インフラとしての物流が持続可能であるために、当社は倉庫DX、サプライチェーンDX、輸送DXの3つのDXソリューションを自ら開発し、現場での運用を経て実用化しています。本講演ではこれらのDXソリューションが顧客価値や社会価値につながる成果をどのように生み出しているか、実例を交えて紹介します。

人的資本経営とHRDX（With コロナにおけるロードマップ）

日本経済の長期低迷の中、政府は成長戦略の柱として経済的付加価値の源泉は“人財”であるとの認識のもと、“人（ヒト）”への投資を強力に推し進める方針を打ち出しました。この流れは日本独自のものではなく、欧米のグローバル企業においては付加価値を生む“クリエーティブ人財”への投資はもはや常識的な考えになっています。また、この人的資本経営を推し進めるためには、HR部門の戦略的デジタルト・ランスフォーメーションが不可欠です。そこで本講演では、人的資本経営とHRDXをどのように進めるかを“戦略的”に解説します。

従業員エンゲージメントに主眼を当てた人的資本開示の先進事例
〜組織診断サーベイの活用方法〜

従業員エンゲージメントは人的資本経営における重要指標の一つです。 エンゲージメント向上のためには従業員エクスペリエンスが鍵となります。 本講演では、業界最大手企業の事例を交えながら、人的資本経営・開示の推進に向けた組織診断サーベイをはじめとしたHRテクノロジーの具体的な活用方法をご紹介いたします。

シン・組織力＝エンゲージメント×◯◯◯
〜組織力向上に欠かせないもう1つのコト〜

弊社がWevoxをリリースして約6年が経ちました。エンゲージメントの重要性は広く認知され、2,490以上の組織・団体にご導入いただき、1億2,040万件を超える回答データを有するまでになりました。しかし、真に組織力を向上させるためには、エンゲージメントに加えて、欠かせないコトがあります。本セッションでは、組織力向上に欠かせないコトはなにか？それを自社でどのように扱えばいいか？についてお話しします。

人的資本最大化を実現するためのソフトバンクの人材戦略

近年、社会・企業・個人を取り巻く環境が大きく変化する中、企業には、社員一人一人の潜在能力を最大限に引き出して活用する、人的資本を重視した経営が求められています。本講演では、社員のWell-Beingを実現して個人と組織のパフォーマンスを最大化する、ソフトバンクの人材育成や働き方に関するさまざまな取り組みについてお話しします。

「人的資本経営」を目指し毎年進化するカゴメの人事制度
～Withコロナ時代の経営戦略と人材戦略の連動を目指して～

従業員の「働き方」が雇用や報酬等を取り巻く環境と共に大きく変貌を遂げようとしている中、企業経営において人事部門の役割はますます高まってきています。また「人的資本経営」の拡充により、今や人事戦略は企業戦略の中でも最も重要な戦略と位置付けられます。それと同時に会社と従業員との関係も新しい局面を迎えており、その中でも多様な価値観をもつ人材のマネジメントが喫緊の課題となっております。本講演では「ジョブ型」人事をはじめ今の時代だからこそあるべき未来の“理想の働き方”から考える人事制度改革について論じます。

オープンコミュニケーションで高まる従業員エンゲージメント

Slackは全世界で利用されているチャンネルベースのメッセージプラットフォームです。Slackのミッションは「みなさんのビジネスライフをよりシンプルに、より快適に、より有意義に」。テクノロジーを通して働き方の未来を実現する企業です。私たちのユーザーは、スタートアップからグローバルで活躍する企業から、自治体、NPOや地域コミュニティまで、幅広いコミュニケーションとコラボレーションを必要とする組織です。コロナにより、リモートワークを組み合わせたハイブリッドな働き方が増えるなか、社員が分散していても同じ場所で働いているかのように支えるオンライン上の職場（Digital HQ）として世界中の人々を繋いでいます。本セッションでは Slack を活用して組織や部門の壁を壊し、風通しの良いオープンなコミュニケーションを実現することで、組織がひとつとなり、従業員のエンゲージメントが高まったお客様事例を踏まえ、Slackによって変わる働き方についてご紹介したいと思います。

ヒト・ヒト・ヒト時代の人材戦略
～人的資本経営成功のカギ～

本講演では、人的資本が本当に必要となっている背景をお伝えします。そして、明日から活かせる具体的な方法論！ではなく、過去、現在、そして未来へと「ヒト」を取り巻く環境がどのように移り変わり、企業がどのように進化すべきかについてお話します。

これから求められるニュータイプの人材像

コロナによって社会の環境が大きく変わりつつある中、かつて大きな成果を生み出した「正解を出す」「論理的に考える」「綿密に計画する」「専門家に頼る」といった「昭和型の優秀人材＝オールドタイプ」の価値が急速に毀損しています。本講演では、これまで忌避されていた「問題を提案する」「直感で動く」「行き当たりばったり」「シロウトを活かす」といった思考・行動様式を持つニュータイプの組織マネジメントについてお話しします。

「現場からの風土改革」で人を育て、組織を再生させる

日本企業においても人的資本経営の高度化が待ったなしの状況です。リスキリング、リカレント教育の必要性が叫ばれていますが、組織の活性化なくして日本企業の再生はあり得ません。健全で良質な組織風土、積極果敢に挑戦する組織文化の形成は最も重要な経営テーマです。どうすれば競争力強化につながる独自のカルチャーを生み出すことができるのか？具体事例を交えながら、ピープル&カルチャーの変革の方向性について解説します。

多様な働き方に対応するこれからの福利厚生とデータ活用
～人的資本経営の実現に向けて～

従業員の多様な働き方に対応するダイバーシティの推進やウェルビーイング経営、従業員の能力を最大に発揮し企業の価値向上を目指す人的資本経営が必要とされています。本セッションでは人事・健康データを一元管理し可視化と分析をすることで従業員の働きやすい環境作りや個人の能力を最大発揮し企業価値の向上に役立つ福利厚生の活用方法をご紹介します。

ー人的資本開示のその先へー
人的資本経営の明暗を分ける『心理的安全性』

本質的な人的資本経営を実践していくためには、非財務情報の開示に向けた整備とともに、人的資本を最大限生かせる組織風土・文化づくりを進めていく必要があります。その風土づくりの土台となるのが「心理的安全性」です。そこで本講演では、人的資本経営実行のキーポイントを踏まえた「人的資本と心理的安全性の関係」から、心理的安全性を高め健全な組織風土をつくる方法まで、徹底解説いたします。

抜本的な人事制度改定でノーレイティング導入と柔軟な役割変更
～３年経ち見えてきた成果と課題とは～

「変化対応力の向上」「挑戦の促進」「社員の成長促進」を目指して、2020年から人事制度を抜本的に改定しました。中でも、ノーレイティングの導入と役割変更ルールの見直しは特に大きな変更点であり、当初は運用の難しさに直面し、目的に向けた動きを作り切れない点もありました。目的の理解促進と、特に経営職には変化する覚悟を求め続け、３年目を迎えて徐々に見えてきた成果と、未だ残る課題についてお話しいたします。

人事データ×サーベイで知る・視る・変える組織づくり
〜人的資本開示に向けた従業員エンゲージメント向上〜

従業員エンゲージメントをどのように把握・分析・改善すれば良いか。日本でも人的資本の情報開示の動きが広まる中、開示項目のひとつである従業員エンゲージメントへの関心も高まっています。本セッションでは、サーベイの実施、人事データと組み合わせた分析、分析レポートからの課題の発見と深掘りを行うためのポイントをお話しします。

変化する世界で、人・組織のパフォーマンスを上げる方法とは

経営環境がめまぐるしく変化する今、持続的に成果を出す組織に求められる能力も大きく変化しています。企業がさらなる成長を実現するには、イノベーションを創出する「組織」と「リーダー」の存在が必要不可欠です。ベストセラーである『多様性の科学』『才能の科学』著者で、パフォーマンスを上げる組織を学術的・科学的にアプローチするマシュー・サイド氏に、個人の能力開発、組織パフォーマンス向上、リーダーがいかにイノベーションを進めるかについて、お話しいただきます。

多様化するサイバー攻撃最新動向
～ビジネスを止めないためのサイバーセキュリティ対策とは～

多様化、複雑化するサイバー攻撃の最新動向を解説し、組織・企業に求められる共通課題としてセキュリティを認識する重要性について説明します。

サイバー戦の影響と最新コンプライアンスから再考すべき
Webセキュリティ戦略

地政学リスクの高まりでサイバー攻撃の標的と手法が大きく変化しています。独自の最新データと対策水準を引き上げた最新のコンプライアンスから、事業継続リスクを低減するためのWebセキュリティ戦略を考察します。

セキュリティの新潮流、エンドポイント・レジリエンス
～削除しても消えない保護で組織を守る

セキュリティ脅威が迅速化、深刻化する中、セキュリティ対策には、予防はもちろん、攻撃を受けた後にすばやく復旧する力が求められています。このセッションでは、ファームウェアに組み込まれた「削除されても消えない」保護機能で、セキュリティ態勢を確実に維持し、インシデントがあった場合でも自律的な復旧を促進するAbsoluteのレジリエント・ゼロトラスト・エンドポイント・ソリューションをご紹介します。

freeeが見据える、サイバーセキュリティの未来

セキュリティインシデントの発生は経済紙等にも度々掲載されるなど、企業にとっても身近なものとなっています。経産省からも企業規模の大小に関係なくセキュリティ対策を行うべきという指針が出ていますが、我々は何をすべきなのでしょうか？本講演ではセキュリティについてご興味のある方の参考になるように、freeeでのセキュリティの取り組みをご紹介するとともにセキュリティ組織の未来像についても考察します。

機密情報を守り抜くセキュリティ診断と対策 －国内事例のご紹介－

15年以上にわたるセキュリティコンサルティング実績を持つWithSecureでは、お客様Salesforce環境の設定診断を長年にわたり提供しています。国内大手金融機関様など個人情報や機密情報を取り扱う多くのお客様からご依頼を頂く「Salesforce環境向けセキュリティ診断」の必要性とご採用事例と、WithSecureによるマルウェア・ランサムウェア対策製品と国内ご採用事例をご紹介致します。

ランサム被害対応の成功と失敗

ランサムグループの攻撃はより一層組織化され、効率的に多くの組織を侵害しています。侵入されるのはセキュリティの問題もあるのですが、被害が公開されることもあり、対応を第三者から観測可能となっています。プロの目から見て対応の失敗事例がおおく散見されますが、対応成功事例に気付くことは一般の方ではできません。ランサム対応を観測してきた中で、どのようなケースが失敗するのか、どのケースは失敗だったのか、分岐点はどこだったのか成功事例ではどのように対応したのかを紹介します。

ランサムウェア対策への新たな選択肢
バックアップデータを確実に守る「不変ストレージ」

ランサムウェアの感染被害が会社規模の大小を問わず拡大しています。最近の攻撃では、復旧に有効なバックアップ データへの攻撃事例も増え、さまざまなご相談をいただいています。本セッションではランサムウェア対策を踏まえて、バックアップを安全に行うためのポイントとArcserve が提唱する「3-2-1-1ルール」、ランサムウェア対策に効果的な次の一手となる最新ストレージをご紹介します。

企業の経営層が考えるべきサイバーセキュリティ

DXや新規ビジネス開発、業務効率化など行うためにデジタル技術の活用は当たり前になっています。このデジタル技術の活用の裏側にはサイバーセキュリティの確保が欠かせません。サイバー攻撃によって業務システムが停止したり、業務データが破壊される事件が発生しています。企業にとって大事なことは事業の継続のためのサイバーセキュリティです。事業継続のために経営層が考えるべきサイバーセキュリティについて解説します。

最新のマルウェアの手口と拡大戦略

マルウェアやランサムウェアによる攻撃には分業が進んでおり、マルウェア作成、ツールキット、販売、攻撃、金銭回収などのエコシステムができています。最近のいくつか実例を紹介しながら、最近のマルウェアを使ったサイバー攻撃の手口やマルウェア作成者の宣伝・利用獲得の手法などを紹介します。

ＳＯＭＰＯホールディングスの
セキュリティートランスフォーメーション

ＳＯＭＰＯホールディングスが実現するサイバーセキュリティトランスフォーメーションの3つの骨子である、外部に依存しない組織力、ホールディングスとグループ会社の役割分担を徹底した実行力、全体最適による費用対効果の追求をメインにお話しいたします。

日本初！時代が求める「エンタープライズブラウザ」とは
BYOD/VDI/ゼロトラに取組む企業が注目する理由

最も広く使用されているにも関わらず、エンタープライズ向けには設計されていない「Webブラウザ」。昨今の環境変化において、ブラウザを取り囲む解決手段には、コストやシステムの複雑さ、生産性の低下などの課題があります。本講演では起業から2年で13億ドルを超える評価額を得てユニコーンとなったIsland社が提供する「エンタープライズブラウザ」がセキュリティやガバナンス、生産性向上にどう活用できるかを説明します。

中外製薬のDXを支えるデジタル基盤と
サイバーセキュリティ態勢の目指す姿

ヘルスケアを取り巻く環境が大きく変化する中、中外製薬では「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」を掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組んでいます。本講演では当社のDX推進に当たってのデジタル基盤およびセキュリティ面の取り組みを説明します。

未来志向型で取り組むインフラ業界イノベーションへの挑戦

インフラ業界が直面する課題・変革に対してデジタル化の取り組みが活発化しています。従業員、設備への適用による業務効率化の事例が出てきていますが、お客さまの視点や価値観への対応として捉えると新たな気づきや変化の方向性が導出されると感じています。デジタル化で先行する業界の例を取り上げながら変革にどのように着手していくべきかを共有します。

東京電力グループにおける​DX推進による事業構造変革への挑戦

電力・エネルギー業界は劇的な変化の渦中にあり、東京電力では電力安定供給とカーボンニュートラルを両立する事業構造変革に取組んでいます。本講演では、事業構造変革への貢献を目指したTEPCO DXとして、その目的からDX推進の基本構造・変革レイヤーやアーキテクチャ、取組み事例を解説するとともに、最後に変革に求められる事項も紹介します。

サステナブルな企業に求められるモノづくり変革

企業を取り巻く環境変化が加速するなか、いまカーボンニュートラルへの対応が求められています。サステナブルな企業経営をいかに実現するかは、製造、流通業界にとって、最重要課題のひとつです。本セッションでは、モノづくり変革や新たなサービスビジネスの創出など、企業風土改革をはじめ、デジタル技術活用による“サステナブル”な企業への変革のポイントをご紹介します。
※「The DX Forum 2022」で配信された講演を再編集したものです

職をめぐるAIとの関係　―競争か協調か―

最近のAIの進展は目覚ましいものがあります。不可能だと思われていた創造的な分野においても多くの試みがなされ、例えば、イラストレータはAIに置き換わるのか、AIを使って作品を作り続けることができるのかも懸念されています。ビジネスの世界でもあらゆる分野でAIとの競争か協調か、その付き合い方が問われています。

DXによる化学プラントのイノベーション

コロナの状況下、化学プラントでは感染者の発生によるプラント停止のリスクを感じ、リモートによるメンテナンスや教育などで密の回避を行っているが、更なるDXの推進の必要性も強く感じています。DXは化学プラントのイノベーションにつながるものでなければ展開は困難です。イノベーションにつながるDXアイテムとしてどのような事を行っているのか、又その実行における人の育成について紹介します。
※「The DX Forum 2021」で配信された講演を再編集したものです

データ駆動型ビジネスへの変革を支える
データプラットフォーム構築の勘所

より複雑さを増すサプライチェーンの中に点在するデータを活用し、ビジネスの意思決定をデータ駆動型に変革するソリューションを構築することは、製造・サプライチェーン業務にとっての大きなチャレンジです。このチャレンジに挑むために、データプラットフォーム・リファレンス・アーキテクチャーを使ったデータプラットフォーム構築の勘所をご紹介いたします。

IHIにおけるDX推進

IHIでは、これまでの「ものづくり」に適した企業文化や組織のサイロ構造がDXを阻んでいます。今後、当社が生き残っていくためには、組織内のデータを自在に統合し、社会とお客さまの課題への解決策を迅速に構成／提供できる企業に変革することが不可欠です。これに向けた当社の取り組みを紹介します。

データ × AI × 自動化で実現する新たな体験

データ・AI・自動化技術を活用することで、これまでにない業務の効率化・高度化に加えて、顧客や従業員の体験にも変化をもたらすことができます。当セッションでは、IBMが考えるデータ・AI・自動化技術を活用した新たな業務のあり方と、それを支える製品戦略をご紹介します。さらに、これらの技術は組み合わせて活用することでより大きな効果が実現できることを、具体的な事例を交えてご紹介します。

新たなアフターデジタル潮流と社会UXの向上

アフターデジタルの新潮流として、ネクストチャイナの呼び声も高いインドネシアの最新事例を踏まえながら、社会課題解決という視点が如何に日本のデジタルトランスフォーメーションに欠けているか、どのように視点転換することで後れを取り戻すことができるのか、年末発売予定の最新書籍の内容を先出ししてお伝えしていきます。

第一生命が取組むＤＸによる「サービス変革」と「働き方改革」

第一生命では、お客さまの手続きをより簡単で便利なものに進化させるとともに、生産性を高め、社員が定型的な仕事からより創造性の高い業務にシフトできることを目標にDXに取組んでいます。新型コロナ感染拡大により、リモートでのお客さま対応や社員のテレワークの必要性が急速に高まりました。当社のデジタル化の取組やその中でのＩＢＭのソリューションの一つであるＢＰＭの活用などを説明します。
※「The DX Forum 2021」で配信された講演を再編集したものです

売上3000億企業のデジタル革命への挑戦 〜コープDX奮闘記〜

売上3000億円の流通企業「コープさっぽろ」のDX推進事例を紹介します。「コープさっぽろ」が採用したアプローチは、東急ハンズで情シス、物流部門、通販事業の責任者を歴任、メルカリで執行役員CIOを務めた長谷川秀樹氏を非常勤CIOとして、2020年2月に組織に組み込んだことです。複数企業のDX推進をサポートしている長谷川氏が、非常勤CIOとして就任してから今までで起こしたデジタル改革による実績を事例や数値を踏まえてお話します。

ベイシアグループのはりねずみ経営とDX ～現状から将来への展望とビジョンへ

ベイシア、カインズ、ワークマンなど31社で構成されるベイシアグループは現在、DXを加速させています。その中で2022年7月に誕生したのが、グループ横断のDXを加速させるデジタル戦略会社、ベイシアグループソリューションズ。本講演では、ITを起点として推進しているビジネス部門におけるデジタル人材の育成への取り組みを中心に、ベイシアグループでの『はりねずみ経営 x DX』の現状にせまりながら、今後のビジョンとともにお話いたします。

THE保険の先にあるもの、データ活用「東京海上の流儀」

データとテクノロジーを活用しビジネスモデルを変革するだけでなく、企業風土・文化の変革や、人の力を飛躍的に向上させることで、競争上の優位性を確立する。これが東京海上日動火災保険のDXの狙いです。「お客様・地域社会の“いざ”という時を支えるため、“いつも”支えることができる存在」へ。これまでの保険会社の先にある姿についてお話いたします。

「データ、アナリティクス、AI」のポテンシャルを引き出す次世代データ基盤「レイクハウス」

不確実性が増す今日の市場環境を生き抜くため、あらゆる企業や組織において、「データとAI」の活用の必要性が高まっており、そのためには、組織における「データとAI」の成熟度を向上することが重要です。スターバックス、ウォルマート、H&M、マクドナルドなどの世界のリーディング企業が、データブリックスの「レイクハウス・プラットフォーム」を活用して、どのように「データとAI」の成熟度を高めているのかについて、お話します。