「121」「79000」――これらの数字が何を表すか分かるだろうか。それぞれ「中国の100万人以上の都市数」「日本の100歳以上の高齢者数」である。人口学者のポール・モーランド氏は、出生率、都市化、高齢者の増加といった、人口動態に関する10のテーマから、世界の歴史と現在を解説し、未来の予測を試みている。そこからは、人口増加が必ずしも経済発展につながらないことや、高齢化が紛争解消に役立っていることなど、意外な事実が浮き彫りになる。本連載では、同氏の『人口は未来を語る 「10の数字」で知る経済、少子化、環境問題』（ポール・モーランド著／橘明美訳／NHK出版）から内容の一部を抜粋・再編集、人口動態が今後の世界をどう変えていくかという論考を紹介する。

　第1回は、人口動態が世界の歴史とどう関係してきたかを解説する。

今日の人々を作り上げた人口動態

　今日（こんにち）のわたしたちを作り上げてきたのは、歴史上の人口動態の大きなうねりである。そのうねりは今このときもわたしたちを巻き込み、過去を形成したのと同じように現在と未来を形成しようとしている。

　ヨーロッパが世界を植民地化して支配し、19世紀末に揺るぎない地位を誇ったのは、ヨーロッパ大陸の人口急増とそれに伴う人口流出があってのことだった。20世紀にアメリカ合衆国とソビエト連邦が超大国になったのも、ヨーロッパのライバル国をしのぐほどの人口急増があってのことだった。同様に、中国も10数億の人口がなければ、アメリカの競争相手となって世界の覇権を争うことにはならなかっただろうし、インドも人口が10億を超えていなければ、来たるべき大国と見なされてはいないだろう。

　歴史上の発展が人口動態と無縁ではないように、歴史上の衰退も人口動態と切り離して語ることはできない。ロシアがソビエト連邦内での優位性を失い、ついには連邦崩壊を招いたのも、人口変動と少なからぬ関係がある。

　日本も1990年代の人口が、その100年前に列強の仲間入りをしたときのように若者が多く、活力に満ち、増加傾向にあったなら、今日「日没の国」と見なされることはなかっただろう。だが現実の日本はすでに20世紀末の時点で、人口減少と景気低迷に苦しむ高齢化の国になっていた。またイラクからイエメン、リビアにいたる地域の大部分は、もしここに経済的苦境から抜け出せない若者があふれていなければ、政治的混乱に陥ってはいなかっただろう。

　大規模な移民や難民、低迷する経済、ポピュリズムはもちろんのこと、EU離脱をめぐるイギリスの国民投票の結果や、ドナルド・トランプのアメリカ大統領当選、オルバーン・ヴィクトルのハンガリー首相就任にいたるまで、ニュースの見出しを独占するような大きな出来事はいずれも、その背景にある大きな人口動態を知らなければ理解できない^［1］。

［1］ Morland, Paul, The Human Tide: How Population Shaped the Modern World, John Murray, 2019.（ポール・モーランド『人口で語る世界史』渡会圭子訳、文藝春秋、2019/2023年）

　人口動態は決定的で避けようのないものとまでは言えないが、その動きは強く、かつ速い。かつてヨーロッパは人口流出が著しかったが、今では人口流入が著しい。また人口の大半が若者という若い地域だったが、今では高齢化しつつある。イタリアのように子だくさんで有名だった国も、今では子供の数がかなり減っている。新生児の3人に1人が1歳の誕生日を迎えられなかった国々の乳児死亡率が、今ではわずか1000人に2人というレベルにまで改善している。人々が十分な教育を受けられなかった、あるいはまったく受けられなかった地域の識字率が、今ではかなり高くなっている。人々が飢（う）えていた地域が、今では肥満に悩んでいる。

　このように人口動態の力によって「今日の人々」は「昨日の人々」とはまったく違った状況に置かれているし、「明日の人々」も「今日の人々」とはまったく違う状況に置かれることになる。

　それにもかかわらず、人口動態が未来をどう変えていくかを理解している人はほとんどいない。そこでまず、少しでもわかりやすくするために、人口の歴史を前近代（プレモダン）、近代（モダン）、近代後（ポストモダン）の3段階に分けて考えることにしよう。どの段階がいつ、どの程度の変化として現れるかは国、地域、大陸によってさまざまだが、どの場所でも同じ段階では同じようなプロセスが見られる。人口動態に関しては、時期や速度や程度は異なるとしても、人々が歩む道は同じなのだ。