日本国防当局は、アメリカ軍としても稀な機会である本格的水陸両用作戦訓練に1000名程度の人員と軍艦3隻にヘリコプター数機を参加させた以上、訓練から引き出した教訓をもとにして、水陸両用作戦能力構築へ本格的に踏み出すのか、または断念するのか、明確な方針を打ちださねばならない。