慶應義塾大学商学部准教授 岩尾俊兵氏（撮影：登将紀）
■【前編】注目の「両利き経営」に飛びついても成果を出せない日本企業の致命的な間違い（今回）
■【後編】アマゾンの方が日本企業以上に「カイゼン」で成果をあげている根本的な理由
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日本企業は本来の強みを捨てて、弱みを取り入れてしまっている──。著書『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』（光文社）で、日本企業の経営上の誤りをこう指摘するのは、東大で初めて「経営学」博士学位を授与され、現在は慶應義塾大学商学部准教授を務める岩尾俊兵氏だ。日本企業が閉塞感を打破し「負のスパイラル」から抜け出すために、経営者や変革リーダーはどのような姿勢で、何を行うべきなのか。岩尾氏へのインタビューを前編、後編の2回にわたってお届けする。
「逆輸入された経営コンセプト」に翻弄されてはいけない
――著書『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』（光文社）では、日本企業が「似非（えせ）の世界標準経営」から脱却することの必要性を述べられています。これはどのようなことを意味するのでしょうか。
岩尾俊兵／慶應義塾大学商学部准教授平成元年佐賀県生まれ。東京大学大学院経済学研究科マネジメント専攻博士課程修了。東京大学史上初の博士（経営学）を授与され、2022年より現職。組織学会評議員、日本生産管理学会理事を歴任。第73回義塾賞、第36回組織学会高宮賞、第37回組織学会高宮賞、第22回日本生産管理学会賞、第4回表現者賞等受賞。主な著書に『世界は経営でできている』（講談社現代新書）、『13歳からの経営の教科書』（KADOKAWA）、『イノベーションを生む“改善”』（有斐閣）、『Ambidextrous Global Strategy in the Era of Digital Transformation』（分担執筆、Springer）ほか。
岩尾俊兵氏（以下敬称略） 日本には毎年のように、アメリカを中心とした欧米諸国から多くの新しい「経営コンセプト」が入ってきています。そして、私たち日本人は、それらを「世界標準の経営」として受け取り、学んでいます。
しかし、そのコンセプトの本質を見てみると、源流が日本の経営にあるものも多く存在します。つまり、日本はもともと自分たちが持っていた強みを一度アメリカに輸出し、アメリカで抽象化・コンセプト化されたものを再び輸入しているのです。
そうしたものを逆輸入しても、すでに実施している経営実践を一度壊して再び日本企業に無理やり当てはめようとしているようなものです。それでは、うまくいかないどころか、むしろ現場が混乱してしまうでしょう。
また、経営コンセプトづくりは経営の根幹です。経営戦略やビジネスモデルも一種の経営コンセプトですから、これを自己破壊するのは企業の存在意義そのものを危うくします。
多くの日本企業は「強みを捨てて、弱みを取り入れる」ということをしています。私の伝えたいメッセージは、そうした経営上の誤った意思決定をやめよう、ということです。
――「日本企業の強み」を踏まえた意思決定が必要、ということですね。
岩尾 そうです。新しいものを取り入れる時には、まずは「自己の強みは何か」を認識することが重要です。そうしないと、自分が何を取り入れて、何を捨てるべきか、見えなくなってしまいます。時として、必要以上に悲観論に陥ってしまい「何でもかんでも受け入れないといけない」と思い込んだり、逆に根拠のない自信過剰になり「自分にはもう学ぶべきものはない」と思ったりしてしまいます。
新たな変革に挑む時こそ、変革のリーダーは一度立ち止まって、自分自身の強みの本質を冷静に再認識することが必要ではないでしょうか。
