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イノベーション
2017.11.14

「デス・バイ・アマゾン」を乗り越える処方箋
IoT時代、<リアル店舗の役割>が変わる

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 リアル店舗であろうと、TVCM、ウェブサイト、アプリであろうと、あらゆるブランド接点でお客さまを楽しませたり、ディライト体験を提供したりすることによってお客さまの注目を集めたい。

 そして、モノやサービスの購入やリピートにつなげたい。

 アップル社の経営陣はそう考えているに違いない。

 今年の夏に全国の「アップル」が開催した子供向けワークショップ「サマーキャンプ」では、8歳から12歳までの小学生を対象とし、iPadやMacを使って動画制作を学ぶ、効果音やマルチタッチ機能を使ったインタラクティブブック作りに挑戦するなどを、1回90分のセッションで3日間行なっている。

 子供は大人に比べるとリアクションがストレートだ。

「アップル」内ではワークショップのスペースはオープンだから、他の来場者に対するプレゼンテーション効果も十分に期待できる。

 また、同伴する子供の親も来場させることができるので、家族単位でアップル・ロイヤルティを醸成できる、というメリットもある。

 ワークショップを通じ、バーチャルなウェブサイトでは体験できない、ワクワク感や達成感を「アップル」ならではの売りとして押し出すことで、デス・バイ・アマゾンの轍は踏むまい、というアップル社のしたたかな戦略が透けて見えるようだ。

人間ならではの発想や価値の提供が「デス・バイ・アマゾン」の処方箋

「アップル」に限らず、近い将来、多くのリアル店舗にはAIが導入され、接客シーンの多くは対話型のAIロボットが担当するようになるだろう。

 また、Amazon GoのようにNFC(近距離無線通信)とスマートフォンのアプリが連動して、「レジ」は全廃され、言葉自体が死語になると予想される。

JBPRESS

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