長期投資も、数十年先の明るい未来に向けた資産形成を支える大切なポイントだ。日本国債・先進国国債・日本株式・先進国株式に25%ずつ分散投資した場合のシミュレーションを見てみよう。このグラフは、それぞれ3・5・10年間継続して投資したときの年率リターンを示したものである。
出所:Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成。期間:1989年~2015年(年次)
※上記はシミュレーションであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。※上記は指数を用いたシミュレーションであり、ファンドの運用実績ではありません。※リバランスは年毎で行ったものとして仮定しています。※日本国債、日本株式以外の外貨建て資産については三菱UFJ国際投信が円換算しています。
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3年間継続して投資した場合では5回、5年間継続して投資した場合では4回、リターンがマイナスとなっている。特に2008年のリーマンショックに端を発する金融危機前後では、大きくマイナスとなっていることが分かる。一方、10年間継続して投資した場合は全てプラスのリターンが得られた。
「時間を味方につけてじっくり長く続けることで、安定したリターンが期待できます。」
早く始めれば、早く始めた分だけ運用期間が長くなる。リタイアまでに時間のある現役世代こそ、長期投資の実践がポイントになる。
<上記グラフで使用している指数について>
日本国債:シティ日本国債インデックス、先進国国債:シティ世界国債インデックス(米ドル建て)、日本株式:東証株価指数(税引き前配当込み)、先進国株式:MSCI ワールド インデックス(米ドル建て、税引き前配当込み)
※東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。同指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。※MSCI ワールド インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
■投資リスク
<基準価額の変動要因>
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用により生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
■ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用 | ||
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購入時 | 購入時手数料 | ありません。 |
換金時 | 信託財産留保額 | 換金時基準価額×最大0.3% |
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用 | ||
保有期間中 | 運用管理費用(信託報酬) | 純資産総額×最大年0.882%(税込) |
その他の費用・手数料 | 売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
・運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、コモディティインデックスにおいては、第2計算期間以降の毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、その他のファンドにおいては、毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
・運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
・お客さまにご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます(少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です)。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
■設定・運用
三菱UFJ国際投信株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号 加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
■ご留意いただきたい事項
当広告は三菱UFJ国際投信が作成したものです。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当広告の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当広告は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
お問い合わせ
三菱UFJ国際投信株式会社
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