スマートな資産運用とは?リスクを抑え安定的なリターンを狙う3つの戦略

上編では、インターネットで投資信託を購入する人が増加している理由について学んだ。24時間いつでもWEBで申し込みができること、購入時手数料や信託報酬などのコストが安い傾向にあることなどが、支持されている理由だった。なかでも、インターネット向けのインデックスファンド・シリーズであるeMAXISの人気が高まっており、インデックスファンドをうまく活用して資産運用を行う人が増えている様子が窺える。 今回は実践編として、リスクを抑え安定的なリターンを狙うスマートな資産運用方法を、ふたたび三菱UFJ国際投信の野村さんに聞いてみた。

守りながら攻める、コア・サテライト戦略

 まず、資産運用の目的をしっかり確認することが大切だ。短期で2倍・3倍と殖やしたいのか、ゆとりある将来の生活のためにじっくり資産を育てたいのか。おそらく、多くの人は後者だろう。では、数十年先の明るい未来に向けたスマートな資産運用を行うにはどうしたらよいのか。

「まずは、分散投資を意識してみましょう」(三菱UFJ国際投信 野村澄子さん)

野村澄子
野村澄子
三菱UFJ国際投信
プロダクト・マーケティング部
eMAXIS室 マネジャー

 分散投資とは、投資先をいくつかに分けることだ。気をつけたいのは、ただ複数種類の金融商品を持てばよいというわけではないということ。たとえ5本のファンドを持っていても、それらすべてが日本株式に投資するファンドであれば、相場が悪くなるとすべて値下がりしてしまう。値動きの要因が異なるものに投資する、つまりリスクを分散させることが大切だ。

「一歩進んだ分散投資として、コア・サテライト戦略というものがあります。コア・サテライト戦略とは、保有している資産を中核部分(コア)と、それ以外の部分(サテライト)に分けて、資産を管理していく運用の考え方です。」

 コアは資産の中核となる「守り」の部分。相対的にリスクを抑えながら、中長期的な成長が期待できる資産で構築することが望ましいと考えられている。では、どのような資産がコアに向いているのだろうか。

「コアは相対的に値動きの小さなものが向いていますので、海外債券、国内債券などを選んでいただきたいと思います。また、複数資産に分散投資するバランス型ファンドなども、コアに向いていると考えられます。」

 一方サテライトは、コア部分のサポート・強化機能を担う「攻め」の部分。リスクを取りながら高いリターンを目指し、運用資産全体のリターンを向上させることが目標となる。

「サテライトには、より高い値上がりを目指す資産が向いていると考えられます。代表的なものとして、海外株式、国内株式、リート(不動産投資信託)、ハイ・イールド債券などが挙げられるでしょう。」

コア・サテライトの特徴

コア・サテライトの特徴

出所:三菱UFJ国際投信
※上記は、コア・サテライト戦略に係る考え方の一例です。

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当広告は、イーマクシスシリーズについてご紹介するために概略を記載したものです。このため、ファンドの商品性、リスクなどについては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認いただく必要があります。

■投資リスク

<基準価額の変動要因>
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用により生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 ありません。
換金時 信託財産留保額 換金時基準価額×最大0.3%
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中 運用管理費用(信託報酬) 純資産総額×最大年0.882%(税込)
その他の費用・手数料 売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

・運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、コモディティインデックスにおいては、第2計算期間以降の毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、その他のファンドにおいては、毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
・運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
・お客さまにご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます(少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です)。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

■設定・運用

三菱UFJ国際投信

三菱UFJ国際投信株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号 加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

■ご留意いただきたい事項

当広告は三菱UFJ国際投信が作成したものです。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当広告の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当広告は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

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