ジャニーズ事務所が創設者であるジャニー喜多川氏の性加害を認めた会見から一夜明けた9月8日以降、アサヒグループホールディングスやキリンホールディングスなど大手企業各社が、同事務所に所属するタレントのCM起用を見直すと相次いで発表している＊1。　会見は創設者として業界に絶対的な権力を誇示してきたジャニー喜多川氏の性加害を認めるのみならず、組織としての「隠蔽体質」も是正し、クリーンな企業として再出発するための大きな機会となり得たはずだ。それにもかかわらず、新たに社長となった東山紀之氏自身が本人の性加害疑惑について「もしかしたらしてる可能性もあるし、もしかしたらしてないかもしれない」などという禅問