〔写真右〕高砂熱学工業 取締役CDXOの横手 敏一氏と〔写真左〕高砂熱学工業 執行役員 特命担当（DX推進担当）の古谷 元一氏（撮影：矢島 幸紀）
東京ドームや東京2020オリンピック・パラリンピックの会場である国立競技場などの空調設備を手掛け、2023年11月には創立100周年を迎える空調設備工事会社、高砂熱学工業。オフィスビルや商業施設、工場などに向けたBtoB事業を中心に展開し、ここ3年の売上高・営業利益は右肩上がりの状態だ。しかし、同社の横手敏一CDXO（チーフ・デジタル・トランスフォーメーション・オフィサー）は「今のままでは『ゆでガエル』になってしまう。2024年問題も含め対応を急がないと」と変化の必要性を声高に述べる。どう対応するのか、2人のキーパーソンに聞いた。
このままでは建設設備業界を目指す人材が減ってしまう
横手 敏一／高砂熱学工業 取締役CDXO（Chief DX Officer） 常務執行役員 リスク・コンプライアンス担当 コーポレート部門 兼 DX部門 管掌1985年高砂熱学工業入社、産業空調設備事業に長く従事。広島支店長、コーポレート本部長を歴任し、2020年より現職。
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座右の銘：「至誠通天」。誠意をもって取り組めば、いつかは理解してもらえます。
気になるビジネスパースン：白洲次郎氏。彼の生き方は好きですし、憧れます。
お薦めの書籍：『天才読書 世界一の富を築いたマスク、ベゾス、ゲイツが選ぶ100冊』（山崎良兵著）。紹介された書籍で気になるものを読み始めています。読書の奥深さを感じています。
「高砂熱学工業の主戦場は建設設備業界で、私も40年近くこの世界にいますが、はっきり言って40年前と根本的にはなんら変わっていません。これではまずい」と横手氏は語る。
「忙しいのは昔から全く変わらず、いつしかこの業界を望む人材は減少し、そこに労働時間の上限規制に関する2024年問題が重なり、仕事の仕方や働き方を大きく変えないと、このままでは『ゆでガエル』になってしまいます」（横手氏）
2024年までに時間外労働の上限時間を規制する、いわゆる「2024年問題」は、高砂熱学工業のみならず建設業界全体に大きな対応を迫っている。同社では2020年から横手氏を中心に業務の分析を徹底的に実施。今の仕事に無駄はないか、まとめて効率化につながらないかを探ったという。
この時点では、まだDXという単語は業務変革の中心ではなかったが、「こうした時代の要請がある今こそ、大きく変われるチャンスだと思いました。特に建設関連ではBIM（Building Information Modeling、ビル建設時に建物や設備を一貫して管理するデータベース・システム）によるデータ共有の可能性、それによる生産性向上への期待が高まってきていました」（横手氏）。こうしてBIMというデジタルツールを軸にした高砂熱学工業のDX戦略が形作られていく。
高砂熱学工業のDXにはもう1つ、GX（Green Transformation）というキーワードが登場する。横手氏によれば、高砂熱学工業のDXを実践すれば、それはそのまま脱カーボンであるGXにつながるようになっているという。ビルの建設や運営において、一番エネルギーを使うのは実は空調だ。DXで空調設備のエネルギー効率をアップできれば、世の中の省エネに貢献することができる。
