とある中堅食品メーカーの宣伝部に勤務するB子さんは、新製品発表へ向けての戦略会議で、web対策についての意見を求められました。
「……したがって、日本語も含めた(商品名).jpのドメインを取得して、プロモーションサイトを構築してはと思うのですが」
「『まずは検索を!』って広告にも出すんだし、どうせググるんだから関係ないんじゃないの?自社サイトの中で問題ないでしょう。その分の費用は検索エンジン対策にまわすべきだよ」と上司。
「ですが……」
結局押し切られて新製品の発表を迎えます。しばらく後、B子さんが経過を調べようと新製品について検索したところ……。
SEOが功を奏して、トップには思惑通り自社の新製品ページがヒット。しかし、その下には新製品と競合他社製品を比較するレビューサイト、さらにその下には辛辣な感想が綴られた掲示板の投稿やブログがぞろぞろと。好意的な意見もありますが、これでは埋もれてしまいます。長いurlの新製品ページへダイレクトにやってくる人がいるとは思えず、検索したお客様が全員これを見るのかとB子さんは頭を抱えてしまいました。

日本語ドメインなら「語句」プラス「.jp」でOK!

時間やスペースの限られたテレビCMや雑誌広告では、最終的にwebサイトに誘導するといった形式のものが少なくありません。そこで近年重視されているのが、目的のwebサイトを検索結果の上位に表示させるためのSEO(Search Engine Optimization)=検索エンジン最適化、または対策と呼ばれる技術です。しかし、検索結果は刻々と変化するものであり、また検索エンジンの仕様変更で順位が変わる場合もあるなど、必ずしも期待通りの効果を上げるとは限りません。上の例のように、1位に表示されてもすぐ近くに競合商品や好ましくない情報が並び、消費者のアクセスを逃してしまうというリスクもあるでしょう。不安定なSEOに頼りすぎることには思わぬ落とし穴が潜んでいます。

そんなときに1つの提案となるのが、「日本語.jp」のドメインを利用することです。検索エンジンではなく、ブラウザのアドレス欄に日本語で入力し、消費者をダイレクトに目的のwebサイトへと誘導するというものです。ドメイン名は世界で1つであるため、消費者にとっても単語(商品名など)プラス「.jp」と覚えるだけで確実に目的のwebサイトにたどり着けるメリットがあります。入力も末尾まで全角のまま「商品名。jp」となっても認識されます。商品名とwebサイトが直接つながることで、名前をより強く印象付ける効果も期待できるでしょう。SEOによる検索誘導と補完し合う形で利用すれば、さらに理想的といえます。

『.jp』は検索の目安!

ドメイン名は住所のようなもの。
だから、世界にひとつだけ!

ここまで何度かドメインという言葉が出ましたが、
今一度簡単にドメインについておさらいしておきましょう。

こうしたwebアドレスやメールアドレスの「example.co.jp」の部分、ここがドメインと呼ばれます。インターネットに接続している世界中のコンピュータは、それぞれを区別するために1つ1つ異なる名前=ドメインで管理されているのです。ネット上には何億台というコンピュータが存在しますが、同じ名前のドメインはひとつもありません。いわばインターネット上の住所のようなものなのです。

ただし、世界で1つといっても、住所にも似た地名があるように、ドメインも似てしまうことがあります。例えば「example.co.jp」と「example.com」などです。末尾が違えば異なるドメインと見なされるため、この2つが同じ会社とは限りません。exampleを消費者が検索したとき、まずどちらが目的のwebサイトだと判断するでしょうか。

おそらく、国内でならほとんどの人が最初に「co.jp」の付いたほうにアクセスしてみるでしょう。2008年の調査で、「co.jp」の付いたアドレスに対して、実に74%の人が日本というイメージを連想しています(2008年7月、JPRS調べ)。実際にも、個人であれ企業であれ、国内に住所がなければ「.jp」の付いたドメインを登録することはできません。それが消費者に対しても安心感を与える結果となっているのです。つまり、「.jp」ドメインは検索結果の中からアクセス先を選ぶための、大きな目安ともなるのです。

『.jp』はアイデンティティ

ドメイン名は世界に1つであり、基本的に申し込みは先着順と決められています。そうなると、屋号が同じ、あるいはローマ字読みが同じ企業にとっては、特に「co.jp」ドメインを取りたくても空きがないというケースも多々あるでしょう。

もちろん「co.jp」以外のドメインを探すというのも選択肢ではありますが、そうなると前項のように、言葉は悪いですが「co.jp」企業の《類似アドレス》として認識されてしまう恐れも出てきます。

「.jp」ドメインを管理しているJPRS(日本レジストリサービス)の調べによると、一部上場企業では実に98%、二部、JASDAQ上場企業でも90%以上が「co.jp」ドメインを取得しています。一般へのアンケートでも、半数近くの人が「co.jp」ドメインに対して安心感・信頼感のイメージを持つという結果が出ているのです。これを踏まえると、規模の小さな会社であっても、いいえ、むしろ中小であればこそ、より「co.jp」を選択するメリットがうかがええるのではないでしょうか。空きがない場合は、屋号に業種を連想させる言葉を添えたりなど、表記の工夫を考えると良いでしょう。

100万件を超えて、ますます成長する『.jp』ドメイン

個人でも登録できる汎用の「.jp」ドメインでも同様です。フリーランサーはもちろん、個人ブログやサークル、クラブのwebサイトなど、独自のドメインを取得することで契約プロバイダーに左右されない運営ができ、独立した個人、団体としての信頼感も期待できるでしょう。もちろん住所を明示して登録する「.jp」ドメインならではの記名性も安心感に寄与します。

単にwebサイトを表示させるための文字列と思うなかれ。世界に1つのドメインはアイデンティティであり、「.jp」はネット利用の消費者に安心をもたらす信頼のブランドでもあるのです。

わかりやすく覚えやすい「日本語ドメイン」~詳細はこちら
co.jpドメインではじめる企業ホームページ・Eメールアドレス ~ 詳細はこちら

produced by DIAMOND online plus JBPRESS Japan Business Press DIAMOND online JBPRESS Japan Business Press