3月18日、トランプ米大統領とプーチン露大統領の電話会談が行われ、ウクライナ侵略戦争の即時停戦を掲げたアメリカ案が協議された。　大方の予想どおり、プーチン氏は30日間の一時停戦案を拒否し、まずはエネルギー施設やインフラへの攻撃停止から始めることで合意した模様だ。　停戦交渉は今後かなりの紆余曲折が予想されるが、一方で第2次トランプ政権がスタートした2025年初めごろから、主要欧米メディアでは、トランプ氏が構想しているかもしれない「ネオ（ニュー）・ヤルタ」の動きを注視している。　日本では「ヤルタ2.0」と呼ばれるが、米ワシントン・ポストは「トランプ氏の新秩序：強者の支配と力の正義」と題し、「米ロ中