#3／全3回　戦後日本社会に育ったすべての世代について、保護者の職業、学歴、収入などで構成される出身家庭の社会経済的地位（Socioeconomic status、以下SESと略）、出身地域、性別といった子ども本人が選んだわけではない初期条件（「生まれ」）によって、最終学歴に差がある（詳細は拙著『教育格差（ちくま新書）』（松岡2019）参照）。　なぜ、そのような傾向が日本社会に存在するのだろうか。　前編でデータを確認したように、地域別の4年制大学（4大）進学率は、すべての年度において東京圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）と2府2県（愛知県、京都府、大阪府、兵庫県）のほうが非三大都市圏（その他