人権問題で西側諸国から北京冬季五輪への外交ボイコットを表明され、大揺れの中国が今、スポーツにおいてもうひとつの難題を抱え込んでいる。中国プロサッカー・スーパーリーグの14クラブうち、11クラブで選手に対し最長約8カ月にも及ぶ給与支払いの遅延が発生。スーパーリーグの半数以上のクラブが不動産関連企業を親会社としているのだが、これが中国政府による不動産業への妥協なき規制強化の煽りをモロに受ける形となっている。
中国の「サッカー強国プラン」が破綻、給与遅延で帰化軍団が逃走
不動産規制が「サッカー好き」習近平主席執心の「強国化」を直撃
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