日本発のIoT通信規格が正式な国際標準に

　IoT機器が本格的に普及すると、現状のインターネットの通信規格では不都合な面が現れる。その問題解消の切り札となる日本発の規格が、正式な国際標準になった。2020年11月に国際規格「ISO/IEC 30161:2020」^＊1として発行された「IoT Data Exchange Platform（IoT DEP）」である。IoT DEPの国際規格策定に向けたプロジェクトを率いてきた金沢工業大学電気電子工学科の横谷哲也教授^＊2に、新規格が必要とされる背景と解決方法、今後の展望を聞いた。

　現状のインターネットの通信規格に比べた、IoT DEPの利点を簡単にまとめると次の通り。
・DNSサーバーへのアクセスが不要
・ヘッダー情報が少なく通信データ量が小さい
・その結果、遅延が少ない
・既存ネットワークと共存可能

＊1　https://www.iso.org/standard/53281.html
＊2　横谷哲也研究室　https://kitnet.jp/laboratories/labo0183/

DNS不要、軽量ヘッダーで遅延も短縮

――IoT DEPがなぜ必要なのか、現状の課題をどう解決するかを簡単に教えてください。

　IoT DEPは大量のIoTデバイスとサーバーとのデータ通信を担う、新しいデータ交換プラットフォームです。IoTがさまざまな用途で普及した際に想定されるネットワークの課題を解決します。

　現在のインターネットの通信方式だと、IoTデバイスのようなクライアントがサーバーと通信するとき、サーバーの住所に相当する「IPアドレス」を知る必要があります。そのためには、サーバーのドメイン名からIPアドレスを特定する「DNS（Domain Name System）」機能を利用しなければなりません。IoTが浸透して膨大な数のセンサーがデータを発生させるようになると、サーバーへの接続のためにDNSへのアクセスが集中します。こういう状態になると、処理の遅れなど通信に支障をきたすことは想像に難くありません。IoT DEPはそうした事態を招かないようにする方策を提供します。

　IoT DEPの大きな特徴は、ICN（Information Centric Network、情報指向ネットワーク）という技術を採用した点です。ICNはネットワークでやり取りするデータに「名前」を付与しておき、その「名前」を頼りにデータにアクセスします。IoTデバイスからサーバーに接続する際にDNSを利用する必要がなく、DNSの負荷増大などを心配する必要がなくなります。