デジタルの担い手「CDO」が企業の存亡を決する時代へ

CDOのグローバル組織「CDO Club Japan」加茂代表が語る(前編)

森川 直樹/2018.10.2

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CDO Clubの日本拠点を創設した加茂純氏

 デジタルを用いた変革=デジタルトランスフォーメーションの実現へ向け、大企業もベンチャー企業も奔走している。その激流の中、にわかに脚光を浴びている存在が「CDO=チーフ・デジタル(あるいはデータ)・オフィサー」だ。社長をCEOと呼び、技術担当役員をCTOと呼ぶことには慣れた日本だが、CDOには今も耳馴染みがないはず。一体どんな存在で、何を使命とするのか? 世界中のCDOを結び、交流の場を提供する「CDO Club」の日本拠点を創設した加茂純氏に話を聞いた。

マーケティングの大立者が
日本におけるデジタル組織の不在を憂う理由とは?

 加茂純氏の名は、IT業界でマーケティングに携わる人ならばご存じのはず。コンピューターテクノロジーがPCの普及を通じてようやく一般消費者の手にも届くようになった1990年代に、「インテル入ってる」のキャッチフレーズで社会を席巻。マイクロプロセッサー開発メーカーであるインテルが、一気に全世界を制覇していくきっかけとなった「Intel Inside」キャンペーンをグローバルにリードしたのが、当時電通に勤務していた加茂氏だった。

「もともと私は大学でコンピューターサイエンスを学んでいた技術系の人間。ITという言葉さえまだ流通していなかった1980年代でしたが、これらの技術によって世の中が間違いなく変わろうとしていることだけは分かっていました。だったら、その変化を大きな視点で捉えてみたいと考え、望みをかなえる場として広告代理店を選択したんです。ところが、学生時代の専攻とは関係なく営業部門に配属になり、大手食品メーカーや自動車メーカーの広告営業として社会人人生を始めることになりました(笑)。新人ですから、当然といえば当然ですが」

 ここまでならば、よくある話。だが、その後の行動が加茂氏の運命を変えた。自分にとって最大の興味対象であるIT領域とつながるために、インテルの日本法人を足しげく訪ねたり、まだ注目ベンチャー企業の1つでしかなかったマイクロソフトやアップルにもアプローチ。その地道な努力が、IT社会到来に向かう1990年代の劇的変化と結び付き、大きな成果へとつながった。

 その後、米国留学によって後のIT革命、ネット革命の旗手たちと交流を深め、電通USAではデジタルラボまで創設した加茂氏は、退職後、グーグルを生み出したマイケル・モリッツ氏、LinkedInを生み出したマーク・クワミ氏、フェイスブックを生み出したマーク・アンドリーセン氏らから投資を受け、シリコンバレーで起業を果たす。すでにこの時期にはデジタル技術のとりこになっていたと語る加茂氏だが、ネットバブルの崩壊などさまざまな外部環境の変化によって帰国。コンサルタントを経て、現在もCEOを務めるCMOワールドワイドを設立した。