投信にはさまざまな種類があるが、その中でも初心者から中・上級者まで幅広い投資家に支持されているのがインデックスファンドだ。
「その理由はシンプルで低コストであることです」(野村さん)
インデックスファンドは、価格の変動が日経平均株価やNYダウなどの指数に連動するように設計された投信のこと。指数の動きは、新聞やサイトでも手軽にチェックできるので、投信の値動きを把握しやすいのがメリットだ。
また、指数に連動させる運用は、個別銘柄の選定において調査等をする労力が少なくて済むので、信託報酬を低く抑えられるメリットもある。
「例えば、国内株式に投資する投信の信託報酬率の平均は年1.19%ですが、インデックスファンドであるeMAXISの場合には、0.432%になっています」
前述のように信託報酬は、投信を保有している期間は継続的に徴収されるので、仮に運用成績が同じだとすれば、「1.19%-0.432%」で毎年、運用成果に0.758%の差が出ることを意味する。
出所:三菱UFJ国際投信
*バランスは、4資産均等型、8資産均等型、波乗り型です。※1 コモディティは、ブルームバーグ社 のデータをもとに、2015年10月末時点で存在する公募株式投信(アクティブファンドを含む)を、同社の分類を参考に、三菱UFJ国際投信で集計しています。その他は、三菱アセット・ブレインズ株式会社が提供する「Fund Monitor」をもとに、2015年10月末時点で存在する公募株式投信(アクティブファンドを含む)を、同社の分類を参考に、三菱UFJ国際投信で集計しています。なお、業界平均の算出にあたって使用したファンドの信託報酬は、当該ファンドにかかる料率であり、実質的にお客様が負担する料率とは異なる場合があります。 ※2 全世界株式および債券バランス(2資産均等型)のカテゴリー平均(税込)は、類似する分類が存在しないため記載しておりません。新興国リートはカテゴリー平均(税込)を算出するに十分な公募株式投信が存在しないため、記載しておりません。
eMAXISは、三菱UFJ国際投信が運用するネット向けのインデックスファンド・シリーズ。2009年の10月に設定され、すでに6年以上の運用実績を持つ。設定当初は、販売会社3社でスタートしたが、2016年2月現在はメガバンク、地方銀行、証券会社など43社に広がっており、残高は2,000億円を超える。
「最初の1,000億円に達するまでには約5年かかりましたが、次の1,000億円はそこから約1年で到達しました」
急激に残高を増やしているeMAXISの人気の秘密はどこにあるのか。
出所:三菱UFJ国際投信
■投資リスク
<基準価額の変動要因>
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用により生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
■ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用 | ||
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購入時 | 購入時手数料 | ありません。 |
換金時 | 信託財産留保額 | 換金時基準価額×最大0.3% |
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用 | ||
保有期間中 | 運用管理費用(信託報酬) | 純資産総額×最大年0.882%(税込) |
その他の費用・手数料 | 売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
・運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、コモディティインデックスにおいては、第2計算期間以降の毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、その他のファンドにおいては、毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
・運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
・お客さまにご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます(少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です)。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
■設定・運用
三菱UFJ国際投信株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号 加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
■ご留意いただきたい事項
当広告は三菱UFJ国際投信が作成したものです。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当広告の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当広告は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
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三菱UFJ国際投信株式会社
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