投資の王道?シンプル&低コストのインデックスファンド

日銀のマイナス金利導入で、預金金利がさらに低下する中、いよいよ資産運用について考え始める人も増えているかもしれない。しかし、日々忙しく過ごす中、金融機関の窓口で相談する時間なんてないというのが現実ではないだろうか。そこで注目されているのが、ネットで買える投資信託。なかでもネット向けインデックスファンドは、その勢いを増している。業界大手のeMAXIS(イーマクシス)を設定・運用する三菱UFJ国際投信に、注目されている理由やメリットについて聞いた。

ネットで投資信託を購入する人が増加

 投資信託は、投資家の資金を集めてプロが運用してくれる商品。投資経験や金融知識に不安のある初心者でも手軽に資産運用できるのが特徴で、その残高は、約60兆円に達する。

 なかでも急増しているのがネット向けの投信残高だ。これは主に銀行のインターネットバンキングやネット証券を通じて販売されたもので、2012年10月には1,000億円程度だったものが、15年末には5,300億円に達している。約3年で5倍以上になった計算だ。

投信全体に占めるネット向け投信シリーズ推移

投信全体に占めるネット向け投信シリーズ推移

出所:QUICK投信分析評価サービスから三菱UFJ国際投信作成 期間)2008年1月~2016年1月(月次)
※投信全体とは、公募型・追加型株式投信(除くETF)です。※ネット向け投信とは「eMAXIS」、「SMTインデックス」、「Funds-i」、「購入・換金手数料なし」、「EXE-i」、「i-mizuho」、「ダイワ・インデックスセレクト」「インデックスe」「たわらノーロード」の9シリーズと定義しています。

 三菱UFJ国際投信の野村澄子さんは、その理由をこう分析する。

野村澄子
野村澄子
三菱UFJ国際投信
プロダクト・マーケティング部
eMAXIS室 マネジャー

「2014年から非課税で投資できるNISA制度が始まったことで、これまで投資をした経験のない人も投信を買い始めているのではないでしょうか」

 NISAを利用すると、年間120万円までは非課税で投資ができる。例えば、100万円で投信を購入して120万円に値上がりすると、通常であれば利益の20%(復興特別所得税を除く)、4万円の税金が売却時にかかるため実質的な利益は16万円となってしまう。

 100万円の投資に対して4万円は実に4%に相当する。NISA口座ならこの税金がかからないから、何もせずに利回りが4%上昇したのと同じ効果があるわけだ。

 ネット取引を通じて投信を購入する人が増えている理由は、大きく3つある。1つ目は利便性の向上だ。銀行や証券会社の店頭で購入する場合には、営業時間内に来店して手続きをしなければならない。その点、ネット取引なら、自分の都合のよいときに24時間いつでも注文が可能だ。また、ネット取引で購入可能な投信の品揃えも進んでいる。さらに、一般的に店頭で購入する場合と比べて積立金額を低く設定することができ、金融機関によっては毎月500円から積立投資ができるなどの利便性もある。

 2つ目は、購入時手数料が安い傾向にあること。投信を購入する際には、金融機関に3%程度の購入時手数料を支払うことも少なくないが、ネット取引の場合には、金融機関の窓口で販売する場合よりも購入手数料が安い場合が多く、ゼロというケースもある。

 3つ目は、信託報酬も安い傾向にあること。信託報酬は、保有している間、一定率が徴収される。ネット向け投信の場合、信託報酬も低く抑えられているケースが多い。

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当広告は、イーマクシスシリーズについてご紹介するために概略を記載したものです。このため、ファンドの商品性、リスクなどについては投資信託説明書(交付目論見書)をご確認いただく必要があります。

■投資リスク

<基準価額の変動要因>
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、需給や為替、金利の変化等によるコモディティの価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。運用により生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 ありません。
換金時 信託財産留保額 換金時基準価額×最大0.3%
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
保有期間中 運用管理費用(信託報酬) 純資産総額×最大年0.882%(税込)
その他の費用・手数料 売買委託手数料等、監査費用等を信託財産からご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

・運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、コモディティインデックスにおいては、第2計算期間以降の毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、その他のファンドにおいては、毎計算期間の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に信託財産から支払われます。その他の費用・手数料(監査費用を除きます。)は、その都度信託財産から支払われます。
・運用管理費用(信託報酬)およびその他の費用・手数料(国内において発生するものに限ります。)には消費税等相当額が含まれます。
・お客さまにご負担いただく手数料等の合計額は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます(少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の適用対象です)。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

■設定・運用

三菱UFJ国際投信

三菱UFJ国際投信株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号 加入協会/一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

■ご留意いただきたい事項

当広告は三菱UFJ国際投信が作成したものです。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。当広告の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当広告は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

ご購入の際は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。

お問い合わせ

三菱UFJ国際投信株式会社

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