Timetable タイムテーブル

• 13:00~13:30

  基調講演DXの前に「社会システム・デザイン」だ！

  プロフィール ▶

  

  横山 禎徳氏

  社会システムズ・アーキテクト

  社会システムズ・アーキテクト。1966年東京大学工学部建築学科卒。ハーバード大学デザイン大学院都市デザイン修士、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院修士。前川國男建築設計事務所、デイビス・ブロディ・アソシエーツにおいて建築デザインに従事。1975年にマッキンゼー・アンド・カンパニー入社。同社シニア・パートナー、東京支社長を経て現在は、社会システムズ・アーキテクトとして「社会システム・デザイン」の方法論の開発、普及に注力している。

  横山 禎徳氏

  社会システムズ・アーキテクト

  結果がDXになるのであって、DXを目的にしてはならない。「DXで何をやるか」、「DXを何に使いたいか」が最初にあるべきで、そうでなければ、過去の数度の失敗をまた繰り返すだけです。DXの前にまず「社会システム・デザイン」 。つまり、 何を達成したいかを「社会システム・デザイン」の作業を通じ明確にしてから、デジタル化を図るべきです。ゴールの姿が明確に見通せない難しい課題を解決していくには、絶えず仮説を組み立てて繰り返し検証し、「問題の裏返し」ではない戦略を形作る。そして、求めているDXにたどり着くためには無理をする覚悟が必要。変化し続けるダイナミックなプロセスの中で課題解決に向かうために必要な「社会システム・デザイン」について概説します。

• 13:35~13:55

  セッションⅠ事業成長を導く全社データ活用
  〜企業のトランスフォーメーションを成功させるDomo〜

  

  川崎 友和氏

  ドーモ株式会社
  プレジデント　ジャパンカントリーマネージャー

  

  後藤 祥子氏

  ドーモ株式会社
  シニアソリューションコンサルタント

  「DX」「データ活用」といった言葉だけが先行して、実際にどこから手をつければ良いのかわからない、システムを導入したが、組織やデータ共有の壁が立ちはだかり、なかなかプロジェクトが進まない、といった課題をお持ちの方は多いのではないでしょうか。企業がデータの民主化を実現し、部門間を跨いだ全社的なデータ活用と迅速な意思決定を可能とするために重要なポイントを、Domo導入事例及びデモンストレーションを交えてご紹介します。

• 14:00~14:20

  セッションⅡデータで価値を創出するには
  〜経営と現場と顧客体験をデータで繋げ、意思決定の精度を上げる〜

  

  平田 大祐氏

  株式会社モンスターラボ
  常務執行役員 CTO

  近年、データを収集し、事業の成長につながる分析・意思決定をデータドリブンに行える仕組みを構築することがビジネスの成功の鍵を握っていると言われています。しかし、「データを蓄積しているが、そこから価値を創出できていない」「そもそも蓄積するデータを設計できていない」といったお悩みをお聞きします。そこで、本講演では「データ利活用を実現するために必要なデータ設計の考え方」をご紹介いたします。

• 14:25~14:55

  特別講演ⅠDXとは何か、デジタル活用や人財育成のヒント

  プロフィール ▶

  

  板橋 祐一氏

  ロート製薬株式会社
  執行役員 CIO、DX推進オフィサー

  1985年エンジニアとして富士フイルム入社。R&Dにてマイクロカプセルを使った画期的カラープリント技術を開発。 R&Dから事業部に移り写真のデジタル化に伴うデジカメやプリンターの商品化・マーケティング、事業変革に取り組み、チェキ事業の再生を統括。デジタルマーケティング戦略室長としてICTを活用した経営変革に貢献。21年ロート製薬入社、デジタル戦略担当執行役員として変革を推進。 茨城県出身、東京工業大学大学院修了。

  板橋 祐一氏

  ロート製薬株式会社
  執行役員 CIO、DX推進オフィサー

  この数年バズワードになっているDX、どの企業でも経営課題の一つとして語られるようになりました。異なるタイプの企業でデジタル活用に取り組んだ実践的経験から、DXの本質的な意味とデジタルの活用や人財育成について、各社における取組のヒントになるお話をご紹介できればと思います。

• 15:00~15:20

  セッションⅢRackspaceのクラウドマネージドサービスが加速させる
  日本のDXの未来

  

  ショーン・ファーガソン氏

  アイレット株式会社
  Rackspace事業部　事業部長
  ※日本語での講演です

  AWSの「SI Partner of the Year – APJ」を受賞したアイレット株式会社が提供する、米国発世界最高峰のクラウドマネージドサービスプロバイダである「Rackspace」はDXへの対応に迫られる企業様を支援しております。本講演では、世界と国内におけるクラウドの最新情勢を踏まえ、主力サービスであるAWSを中心に、クラウドの未来に向け私共がどのように企業様の課題解決に貢献できるか、具体的な事例も交えつつご紹介します。

• 15:25~15:55

  特別講演Ⅱ東芝が描くデジタルエコノミーの推進、そして来るべきQXの世界へ

  プロフィール ▶

  

  岡田 俊輔氏

  株式会社 東芝
  執行役上席常務　最高デジタル責任者
  東芝デジタルソリューションズ 株式会社
  取締役社長

  1985年（株）東芝入社。2015年東芝デジタルソリューションズ（株）設立とともに、執行役員 インダストリアルソリューション事業部長、2019年同社取締役に就任。2022年（株）東芝 執行役上席常務 最高デジタル事業責任者 兼 東芝デジタルソリューションズ（株）取締役社長に就任し、現在、東芝データ（株）取締役、（一社）ifLinkオープンコミュニティ代表理事、（一社）量子技術による新産業創出協議会　実行委員長を兼任。

  岡田 俊輔氏

  株式会社 東芝
  執行役上席常務　最高デジタル責任者
  東芝デジタルソリューションズ 株式会社
  取締役社長

  創立148年を向かえる東芝。絶え間なく続くものづくりへの取り組みとデジタルの力を活かした新たな価値の創造を生むプラットフォーム戦略。今後大きく期待される量子技術による革新（QX：Quantum Transformation）について具体的な事例を交えてご紹介いたします。

• 16:00~16:20

  セッションⅣ大企業市場シェア53%でNo.1*、「デジ民」でDXを支える「SmartDB」

  

  古山 康太氏

  株式会社ドリーム・アーツ
  協創パートナー推進本部　エンゲージメントリードグループ
  ゼネラルマネージャー

  DXの実現は今やどの企業でも必須の取り組みです。IT人材の不足が懸念される中で、大企業がスピード感をもってDXを推進するためには、組織横断でデジタル化に取り組む必要があります。本講演ではその土台となる「デジタルの民主化」と、それを実現する大企業市場シェアNo.1*の業務デジタル化クラウド「SmartDB」についてお話しします。*TSR調べ

DAY 2

3.31 Fri 13:00~16:40

• 13:00~13:30

  基調講演ビジネスモデル・デザイン：９つの基本パターンから図解化する

  プロフィール ▶

  

  井上 達彦氏

  早稲田大学
  商学学術院・教授

  1997年神戸大学大学院経営学研究科博士課程修了、博士（経営学）。広島大学社会人大学院マネジメント専攻助教授、早稲田大学商学部助教授（夜間MBAコース兼務）などを経て、2008年より現職。独立行政法人経済産業研究所（RIETI）ファカルティフェロー、ペンシルベニア大学ウォートンスクール・シニアフェロー、早稲田大学産学官研究推進センターインキュベーション推進室長などを歴任。専門はビジネスモデルと事業創造。

  井上 達彦氏

  早稲田大学
  商学学術院・教授

  新しく見えるビジネスモデルでも、大昔から存在していたということは珍しくありません。この講演では、古今東西変わらないビジネスモデルの基本パターンを紹介します。売上を生み出す「儲けの源泉」と売上の流れをつくる「儲けの獲得」の２軸から基本パターンを９つに分類。実例とともに、その応用や組み合わせによってビジネスモデルを設計する手法を解説します。

• 13:35~13:55

  セッションⅠ外部プロ人材活用を通じたDX推進

  

  玉川 和生氏

  パーソルキャリア株式会社
  タレントシェアリング事業部 HiPro Biz統括部
  西日本コンサルティング部
  部長（関西エリア責任者）

  DX推進が急務である一方で、DX推進の要となるデジタル人材に求められるスキルは高度化・複雑化しており、必要なスキルを保有する人材の確保にお困りのケースも多いかと思います。本講演では、豊富な知見を有する外部人材を活用したDX推進・人材育成ノウハウを、事例を交えお話しします。

• 14:00~14:20

  セッションⅡデジタル化によるDX推進の秘訣とは

  

  菊間 ゆい菜氏

  NTTコミュニケーションズ株式会社
  ソリューション＆マーケティング本部
  デジタルマーケティング部

  日本の中小企業は大企業に比べ、DXが遅れていると言われています。本セミナーでは、DX認定事業者の資格を持ち、今まで多くのお客さまのDX推進を支えてきた弊社が、最新の事例を交えつつ、中小企業におけるDX成功の秘訣をご紹介します。

• 14:25~14:55

  特別講演三菱電機グループの社内業務DX
  ～循環型 デジタル・エンジニアリング企業への変革に向けた
  全体最適実現の課題～

  プロフィール ▶

  

  三谷 英一郎氏

  三菱電機株式会社
  常務執行役
  ビジネスプラットフォームビジネスエリアオーナー／
  インフォメーションシステム事業推進本部長／
  CIO（情報セキュリティ、IT担当）／
  プロセス・オペレーション改革本部長

  '85年 三菱電機株式会社入社。コンピュータシステム製作所 配属。総合商社向け次世代通信システム等の構築プロジェクトを担当。'97年～4年半のシリコンバレー駐在を経て、神戸製作所にて監視制御システム共通プラットフォーム開発、航空管制システム等の構築プロジェクトを担当。一貫して大規模システムのプロジェクト管理業務に従事。'21年に社内業務のDXを推進するプロセス・オペレーション改革本部長。'22 年4月より現職。

  三谷 英一郎氏

  三菱電機株式会社
  常務執行役
  ビジネスプラットフォームビジネスエリア
  オーナー／
  インフォメーションシステム事業推進本部長／
  CIO（情報セキュリティ、IT担当）／
  プロセス・オペレーション改革本部長
  

  三菱電機グループは社会課題の解決に貢献する「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」への変革を目指しています。そのためにはデータとデジタル技術を活用した業務改革（社内業務のDX）をすすめ、事業の枠を超えた全体最適の実現が重要です。当社グループには多くの事業分野と事業モデルが存在し、事業毎に個別最適化を進め成長させてきたが故に全体最適実現の難しさがあります。社内業務のDXの全体像、推進課題をご紹介します。

• 15:00~15:20

  セッションⅢ製造業ビジネスのダイナミックケイパビリティ強化に向けて
  (IBP S＆OP)

  

  北川 浩美氏

  株式会社NTTデータ グローバルソリューションズ
  EA&PS事業部 EA統括部・
  シニアソリューションアーキテクト

  ものづくりを取り巻く環境の不確実性が急激に高まっている今の時代において、製造業の競争力を考える上ではダイナミックケイパビリティの強化が必要と言われています。ダイナミックケイパビリティとは、企業が環境変化に対して自己を変革する能力のことであり、その為には既存資源の応用と再編成が必要といわれてます。本講演では、この能力強化に向けたSCMモデル（IBP/需給計画管理）の実現をご紹介いたします。

• 15:25~16:10

  特別対談三井住友フィナンシャルグループのデジタル戦略

  プロフィール ▶

  

  谷崎 勝教氏

  株式会社三井住友フィナンシャルグループ　執行役専務　グループCDIO
  （聞き手：経済ジャーナリスト 細田 孝宏 氏）

  東京大学法学部卒業後、住友銀行（現 三井住友銀行）入行。2013年、三井住友銀行 常務執行役員。2018年、三井住友銀行 取締役兼専務執行役員 兼 三井住友フィナンシャルグループ 取締役 執行役専務 グループCIO兼グループCDIO。2019年、三井住友銀行 専務執行役員 兼 三井住友フィナンシャルグループ 執行役専務グループCDIO。

  谷崎 勝教氏

  株式会社三井住友フィナンシャルグループ
  執行役専務　グループCDIO
  （聞き手：経済ジャーナリスト 細田 孝宏 氏）

  SMBCグループでは、金融・非金融の垣根を越えた新しいビジネスの創出に向けて、デジタルを積極的に活用しています。今年度が最終年度となる中期経営計画では3つの方向性として「情報産業化」「プラットフォーマー化」「ソリューションプロバイダー化」を掲げており、それらの全てにデジタルが深く関わっています。本セッションでは、経済ジャーナリストの細田孝宏氏が、同社執行役専務・グループCDIOの谷崎勝教氏に、SMBCグループのデジタル戦略に関する考え方、人・組織・カルチャーの変革をはじめとした具体的な取り組み、今後の方向性などについてお聞きします。「Japan CDO of The Year 2022」を受賞した谷崎氏の知見に触れる好機として、DXに取り組む全ての皆さまに本セッションをお薦めします。

• 16:15~16:35

  セッションⅣそのデータの目的は何ですか？
  〜海外と日本のデータ収集・活用における違い〜

  

  柿崎 充氏

  Sansan株式会社
  デジタル戦略統括室 室長
  一般社団法人CDO Club Japan
  事務局マネージャー

  「とりあえずデータを集めている」「とりあえずデータを集めたので何かしたい」という日本企業の方々によく会います。目的なく集めたデータを活用することは困難であり、そのデータには保管量もかかります。今回は、海外のデジタル企業のデータ収集・活用の目的を例に、海外と日本の違いについてお話します。データを収集・活用する前に、まず目的を考えていただくきっかけにしていただければと思います。
  提供：ビズスタ（C-table株式会社）