間接業務イノベーション 2020 今こそ全社で取り組む！
総リモートワーク時代に求められる間接業務のデジタルトランスフォーメーション

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野田 稔 氏明治大学
専門職大学院
グローバル・ビジネス研究科 教授

1981年一橋大学商学部卒業　株式会社野村総合研究所入社。1987年一橋大学大学院修士課程修了。野村総合研究所復帰後、経営戦略コンサルティング室長、経営コンサルティング一部部長を経て2001年３月退社。多摩大学経営情報学部教授、株式会社リクルート　新規事業担当フェローを経て、2008年４月より現職。リクルートワークス研究所　特任研究顧問を兼任。著書：『組織論再入門』（ダイヤモンド社）、『中堅崩壊』（ダイヤモンド社）、『二流を超一流に帰る「心」の燃やし方』（フォレスト出版）、『野田稔のリーダーになるための教科書』（宝島社）、『あたたかい組織感情』（ソフトバンククリエイティブ）など多数。

基調講演With CORONA 時代のマネジメント

コロナ禍で多くの企業がテレワークを余儀なくされました。このことは以前より緩やかに進行していた働き方改革を劇的に推し進めることとなりました。加えて、社員の意識にも大きな変化が見られます。ですが、同時にいくつかの問題も顕在化しました。これらを踏まえ今後のマネジメントの在り方を探ります。

セッションⅠ今、求められる経理部門の働き方とは？
～最もインパクトが大きい経理の業務改善とその方法～

これからの時代に必要な経理部門の働き方は、経理業務を自宅でできるようにすることではありません。今回の緊急事態宣言により多くの企業がリモートワークに移行しましたが、その際の生産性の低さが問題となっています。経費精算システム「楽楽精算」は単に精算業務をリモート化するツールではなく、経理部門の生産性向上を強力に推し進めるサービスです。導入企業の事例も踏まえ、今、求められる経理の業務改善をご紹介します。

セッションⅡ延べ34,206社の経営者に選ばれた実績！バックオフィス専門コンサルティング一筋で上場を果たした会社が労務・人事系クラウドサービスを作ったら！？

創業から30年「人事」「総務」「財務」というバックオフィスに特化したコンサルティングサービスを、延べ34,206社に提供して参りました。昨今の「人材不足」「高齢化」などの問題解決するクラウド型システムを提供するまでの軌跡とアクティブユーザー数「7,500社」のオフィスステーションがもたらす生産性向上をお話しします。

豊田 健一 氏株式会社月刊総務
代表取締役社長 『月刊総務』編集長

株式会社月刊総務 代表取締役社長 『月刊総務』編集長 戦略総務研究所 所長　早稲田大学政治経済学部卒業。株式会社リクルートで経理、営業、総務、株式会社魚力で総務課長を経験後、ウィズワークス株式会社入社。その後株式会社月刊総務に移り、現在、日本で唯一の総務部門向け専門誌『月刊総務』の編集長。（一社）ファシリティ・オフィスサービス・コンソーシアムの副代表理事やワークフロー総研のフェロー、All Aboutの「総務・人事／社内コミュニケーション・ガイド」も務める。著書、『マンガでやさしくわかる総務の仕事』、『経営を強くする戦略総務』がある。

特別講演withコロナ。バックオフィスの業務で変わるもの、変わらないもの

コロナ禍により、在宅中心のワークスタイル、安心と安全の確保、働き方と働く場が大きく変化しました。一方で、コロナの前から求められている生産性向上は、コロナ禍により、さらにその必要性が求められています。私たちバックオフィスとしては、何を変え、何を変えずに進めていくのか。戦略バックオフィス実現について考えていきます。