コロナ禍以降、
メンタルヘルス対策の
重要度が増している
コロナ禍でテレワークとオフィスワークが混在するハイブリッドの環境が1年以上経過し、今後の見通しも立ちにくい状況が続いています。企業の人事担当にとって、従業員の状況が把握しにくい中、関心が集まっているのが従業員のメンタルヘルスです。
当社では企業の従業員の健康相談を行っており、この相談内容を調査した結果、Beforeコロナの2019年11月～2020年1月の3カ月とWithコロナに入ってからの2020年2月～4月の3カ月を境に、メンタルヘルス関連の相談が大幅に増加していることが分かっています。
メンタルヘルスに関して人事担当がまず注目すべきは、従業員が感じている「孤独感」です。メンタルの不調に関する相談の中では相談数が最も多く、テレワークにより雑談が減るなど、コミュニケーションの減少が主な原因となっています。
ご存じの方も多いと思いますが、孤独感は大ごとに発展する可能性を秘めた問題です。パフォーマンスの低下をはじめとし、休職や退職といった最悪の事態も考えられます。メンタルヘルス対策においては、孤独感を感じている従業員をいかにウオッチしていくかが重要になります。
多くの企業で行われているメンタルヘルス対策を幾つかご紹介します。
最も多いのは「短いやりとりで誰かと交流する時間をつくる」です。チャット形式で会話する機会を設けたり、オンライン相談窓口を設置したりする企業が増えています。こうした交流の中では、あえてしっかりあいさつをすることが重視されています。
上司や同僚、他の部署の上長との面談など「タテ・ヨコ・ナナメの1on1を促す」という取り組みもあります。ここでは近況など自分について語るのがポイントです。
業務に関しては「情報共有の頻度アップ」や「分業で協業する」などが挙げられます。分業においては、業務プロセスの透明性を確保し、信頼して任せる傾向があります。
要諦は課題の早期発見と対処、ストレスチェックだけでも対策は可能
ここで私から1つ問題提起をします。企業の人事の方から相談を受ける際、自社のメンタル不調者をゼロにしたいと言われることが多々あります。この考え方は誤りです。世の中のがん患者をゼロにする方法が存在しないのと同じで、メンタル不調者をゼロにする方法も誰にも分かりません。
重要なのは、メンタル不調者をゼロにすることではありません。課題を早く見つけて早く対処する環境づくりが、メンタルヘルス対策の要諦です。人事の皆さんにはこの事実を深く理解していただきたいと思います。
では課題はどうすれば見つけられるのでしょうか。実は、2015年に始まり多くの企業で取り入れられているストレスチェックを正しく活用するだけで十分に見つけられます。ここではストレスチェック集団分析結果を活用した事例を2つご紹介します。
1つ目は、ストレスチェックの結果の推移を活用した事例です。ストレスチェックには業務内容や対人関係、職場環境、スキルなどの項目別に57問の質問があり、それぞれの結果は表の上で色分けする等して過去の結果と比較できるようになっています。つまり、とある部署で良好だった結果が徐々に悪化しているといった変化から、部署内の異変を察知できるわけです。
ある企業では、結果の変化から、原因がマネージャーの交代であることを突き止めました。早期に原因が発見できたため、大きな問題に発展する前の対処にも成功しています。
2つ目は、ストレスチェックの結果を詳細に分析した事例です。ある企業の分析で、女性が睡眠不足に陥っている割合が高いことが分かりました。そこでさらに、睡眠に関する質問と生産性に関する質問を「よく眠れないAND物事に集中できない」「よく眠れないAND仕事が手につかない」などといった形で組み合わせ、該当する人数や割合を算出する詳細な分析を行っています。
その結果として分かったのが、睡眠障害が原因で仕事の生産性に支障が出ていると考えられる25歳～55歳の女性社員が多いという実態です。
3つあるCarelyを活用した健康管理のメリット
ストレスチェックの事例から、データさえ集まれば課題は見つけられるはずであり、課題さえ見つかればどこを改善するべきかは容易に判明するということがご理解いただけたと思います。
課題発見の部分の精度は、ストレスチェックの結果に加えて健康診断や残業時間などの広範な情報を一元管理できればより高めることができます。しかし多くの企業では、データが一元化されていない、あるいはそもそも電子化されていない、というのが実情です。データを正しく管理できていないことによって労務リスクを高めています。
課題の発見をはじめとするメンタルヘルス対策の一連の社員の健康管理。これは人事・労務担当者にとって重要度が増している一方、従来の業務の延長上で行うには煩雑で複雑な業務になります。これらの業務を低コストで効率化するものとして、当社では健康管理システムCarelyを提供しています。
Carelyを活用した健康管理のメリットを3つのポイントに分けてご紹介します。
1つ目は一元化です。まず、紙で存在している健康診断の結果をデータ化できます。当然、ストレスチェックの結果も管理できます（2回目以降の実施は無料）。労働時間等に関しては、勤怠管理システムの情報が連携可能です。その他あらゆるデータを一元化できます。
2つ目は分析です。データが一元化されていれば分析は自動で容易にできます。対個人では、健康診断の有所見者やストレスチェックの高ストレス者など、労務リスクのある従業員を自動で抽出します。対部署という観点でも分析可能で、異常のある部署をランキング形式で表示できるほか、ストレスチェックの結果を項目別にスコア化した内容になっており、問題点を具体的に把握することができます。
3つ目は改善です。企業内には産業医や保健師がいるほか、人事・労務担当者が関連業務にあたる場合もあると思います。しかし、改善に関する業務においては時間やリソースが足りていない企業が少なくないため、そのサポートもCarelyの中で行っています。対個人では、健康診断受診後の保健指導やストレスチェック受検後の高ストレス者のフォローに当社スタッフの医療従事者が対応します。対部署では、運動、睡眠、メンタルヘルスなどの領域において、適切な専門サービスの紹介が可能です。
Carelyの導入効果として最も大きいのは業務効率化です。関連業務における年間の作業時間を75%削減できた事例もあるなど、大企業から中小企業まで規模や業種を問わない多くの企業で高い評価を受けています。
導入効果の高さも評価され、健康経営の普及・促進に貢献するサービスとして、2020年の「第5回 HRテクノロジー大賞」で健康経営賞を受賞しています。近年は健康経営に取り組む企業が増えていますが、Carelyを導入すれば、健康経営優良法人認定要件を満たすための取り組みにも網羅的に対応できます。
メンタルヘルス対策と当社のサービスCarelyについてお話させていただきました。実務に活かせそうな情報がありましたら、ぜひすぐに取り入れていただければ幸いです。Carelyや健康経営に関しては、定期的にセミナーも実施しています。ご興味がありましたらお気軽にお問い合わせください。
