「ビデオへ多額の投資を行う組織が増加している理由」を無料ダウンロード
ポストコロナに向けた競争はもう始まっている。多くの人がオフィス勤務とリモートワークを組み合わせて “ハイブリッドな働き方” を実践し、Web会議やビジネスチャットを利用した “非対面コミュニケーション” を日常化させる中、「そうした環境下でいかにビジネスの成果を最大化させるか」が次の論点になりつつあるのだ。
ある調査によると、CIO（最高情報責任者）は「ビデオ会議」こそが製品イノベーション、意思決定、および顧客体験において6倍の改善につながると考えているという。優れたビデオ会議では、音声や映像によるコミュニケーションのみならず、各種資料やデータの参照も速やかに行われるものだ。また、遠隔地にいるメンバーとのコミュニケーションも容易になるため、頻繁にface to faceで議論することも可能になる。
一方で、ビデオ会議にはトラブルがつきものだ。ビデオ会議ツールの設定方法がわからずカメラが思うように起動しなかったり、慣れない会議スペースでネットワークにうまく接続できなかったりすることも珍しくないだろう。そして、組織内で頻繁にトラブルが起きるようになると、やがてコミュニケーションの停滞を招くようになる。ビデオ会議を使いこなせるかどうかによって、組織全体の生産性には大きな差が生まれてくるのだ。
では、どのような点に着目して、ビデオ会議ツールを選べばよいのだろうか。多くの従業員の生産性に影響を及ぼすからこそ、中長期的・全社的な視点からツールを選ばなければならないことは間違いはずだ。
今回ご紹介する資料では、これからの時代のビデオ会議ツール選びについて「５つの視点」から解説している。組織のイノベーションを阻む見落としがちな原因を特定し、ハイブリッドワークの時代の新たな働き方を確立してほしい。
