前編「核融合開発は『エネルギーのアポロ計画』、政府は2兆円を投じ実用化を急げ」(https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/72200)から読む どこに立地するかが問題ですが、最近、米国エネルギー省が「石炭から原子力へ(Coal To Nuclear、C2N)」という報告を出しました。石炭火力発電所の跡地に原子力発電所を立地するというものです。大型の軽水炉でリプレースしてもよいし、小型モジュール炉(SMR)などの小型の革新型原子炉でもよい。 メリットは、既存の送電インフラなどが使えてコストダウンになること、電力需要が確保されていること、地元の雇用が継続するので政治
核融合も中国が先行、いますぐ決断すれば日本の巻き返しは十分可能だ
[後編]政府のロードマップ作成で主査を務めた岡野邦彦氏に聞く
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