働き方改革において、制度を設計するのが人事部門だとすると、最も重要なオフィス＝働く場をつくるという大役を担っているのが日本企業においては総務部門。テレワークの導入が進み、フリーアドレスが普及していく中で、従来のオフィスの概念も変わりつつある。また、海外を見渡すと、GAFAなどのIT巨人が膨大な資金を投じて、ユニークなオフィス環境を構築している。果たして日本企業が生産性向上を目指すには、どのようなオフィス改革が必要なのか。そこにおいて総務部門はどのような役割を果たすべきなのか。『月刊総務』編集長の豊田健一氏に聞いた。