朴槿恵・前大統領はなぜあれほど攻撃されたのか

田原総一朗の深層探求:元在韓国大使・武藤正敏氏(その1)
記事へ戻る
2018年4月6日、朴槿恵前大統領の一審判決を伝える韓国メディア(写真:AP/アフロ)
田原総一朗:東京12チャンネル(現テレビ東京)を経てジャーナリストに。『朝まで生テレビ』(テレビ朝日)、『激論!クロスファイア』(BS朝日)などに出演する傍ら、活字媒体での連載も多数。
武藤正敏:外交経済評論家。元在大韓民国特命全権大使。横浜国立大学卒業後、外務省入省。アジア局北東アジア課長、在オーストラリア日本大使館公使、在ホノルル総領事、在クウェート特命全権大使などを歴任ののち、2010年、在大韓民国特命全権大使に就任。2012年退任。著書に『日韓対立の真相』、『韓国の大誤算』、『韓国人に生まれなくてよかった』(以上、悟空出版)、『「反日・親北」の韓国 はや制裁対象!』(李相哲氏との共著、WAC BUNKO)がある。
『殺されても聞く 日本を震撼させた核心的質問30 』(田原総一朗著、朝日文庫)
『「反日・親北」の韓国 はや制裁対象! 』(李相哲、武藤正敏著、WAC BUNKO)

国際の写真

中国製ミサイル、「見掛け倒し」の評価は本当か?
「打つ手なし」の文在寅がトランプに縋った「仲介」
日韓関係の「泥沼」、両首脳の器量不足なら長期化も
中国の親はなぜ恐ろしいほど教育熱心なのか
世界経済の脅威となったフーシ派のドローン攻撃
大統領とメディアの戦い、本家は米でなくフィリピン

本日の新着

一覧
子供への指導法:自らの成功体験は間違っていないか
「成功体験」の勘違いで自分の子供の命を奪った「親心」(2)
伊東 乾
中国製ミサイル、「見掛け倒し」の評価は本当か?
海洋進出を加速する中国、日本はどう防衛するのか(前編)
北村 淳
観光客急増の飛騨高山から嘆きの声が聞こえる理由
値引き合戦に人手不足、プラスの経済効果だけではなかった
姫田 小夏
最上級ラグジュアリーツアーが持つ大きな可能性
HONZ特選本『グローバルエリートが目指すハイエンドトラベル』
HONZ