ヒョンデ モビリティ ジャパンのマネージングディレクターの加藤成昭氏。ヒョンデの日本市場再参入の記者会見の様子（出所：ヒョンデ モビリティ ジャパン）
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（桃田 健史：自動車ジャーナリスト）

　韓国の現代自動車は2020年、グローバルでの呼称をそれまでの「ヒュンダイ」から韓国語の発音により近い「ヒョンデ」に改めている。そのヒョンデが12年ぶりに日本で新車販売事業を再開する。

　ヒョンデ モビリティ ジャパンは2022年2月8日、オンラインで記者会見を実施し、日本国内事業の詳しい内容を公表した。なぜ、ヒョンデはこのタイミングで日本市場への再参入を決めたのか？

日本市場撤退の原因は？

　ヒョンデは2001年に日本での乗用車事業を開始した。全国各地の自動車関連事業者と連携して販売と修理のネットワークを構築し、累計約1万5000台を販売していた。だが、収益面から事業の継続が難しいとの判断に至り、2009年に日本市場から撤退した。

　撤退の最大の原因について、ヒョンデ モーター カンパニーの最高経営責任者（CEO）の張在勲（チャン・ジェフン）氏は、「当時の私たちヒョンデが、一人ひとりの大切なお客様の声にしっかりと耳を傾けることができていなかったと考えている」と反省の弁を述べた。