「公衆トイレや脱衣所での盗撮と、撮影した映像物の売買市場が形成されているのは韓国が唯一」とヒューマン・ライツ・ウォッチに名指しされた韓国。写真はイメージ（写真：ロイター/アフロ）
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（ファンドビルダー：韓国コラムニスト）

　韓国では、例えば、李美子や趙容弼のような歌手を、よく「国民歌手」と呼ぶ。それだけ大衆から愛されているということだ。俳優の場合は「国民俳優」となる。おやつの場合は「国民おやつ」だ。さらには「国民の妹」というものもある。それならば、「国民犯罪」というものも成立するだろうか。もし韓国人が着実に楽しむ（？）特定の犯罪が存在するならば、「国民犯罪」というものも成立するはずである。

　多くの韓国人（主に男性）が、今この瞬間もどこかで盗撮を楽しんでいる。そう、盗撮こそ韓国の「国民犯罪」なのだ。なに、ちょっと言い過ぎではないかと？ この記事を最後まで読めば、盗撮が韓国の国民犯罪だというタイトルが、決して誇張ではないということが分かるだろう。韓国人の盗撮は世界最高で、他の追従を許さないのだ。

　2021年6月16日、国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウォッチ（HRW）は、韓国のデジタル性犯罪に関する報告書を発表した。『私の人生はあなたのポルノではない（My Life is Not Your Porn）』というタイトルの報告書で、作成したヘザー・バー（Heather Barr、女性権利局共同ディレクター）氏は、韓国メディアとのインタビューでこのように述べた。

「公衆トイレや脱衣所などでの『盗撮』が流行しているところは、全世界で韓国が唯一だ。その映像物を売買する市場が形成されている国も、韓国を除いては見たことがない」

【参考資料】
◎『私の人生はあなたのポルノではない（My Life is Not Your Porn）』（https://www.hrw.org/sites/default/files/media_2021/06/southkorea0621_web_1_0.pdf）

メガネの形をしたスパイカメラ。韓国での盗撮学校での一コマ（写真：ロイター/アフロ）
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