ロピアの2代目社長と結婚したカトパンこと加藤綾子アナ（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ）
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　フリーアナウンサーのカトパンこと加藤綾子アナが、成長著しいディスカウントスーパー（DS）、ロピアの2代目社長と結婚したというニュースが食品業界を駆け巡った。筆者の自宅の近隣にも関西出店第2号店があり、連日家族連れなどで賑わっている。

　品ぞろえの一部は確かによく、また総菜での目玉商品（ピザなど）も魅力的な商品ではある。ただ、今後こういった「生鮮品ディスカウント」のお店はどこまで日本で伸びるだろうか。筆者はもうすぐ競合過剰になると見ている。流通業に長らく携わってきた経験から、いくつかの点を指摘したい。

　ディスカウント店ということで言えば「ドン・キホーテ」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルがトップの座にある。続いて、食品DSを主に展開しているオーケー、トライアルホールディングスなどが後を追う。関西などで成長著しいラ・ムー（LAMU、大黒天物産）など、ディスカウント食品スーパーは大幅に売り上げを伸ばしている（参考記事）。

　DSの攻勢に晒されている既存スーパーマーケットも、2020年度はコロナの影響による巣ごもり需要で売り上げを伸ばした（「スーパーマーケット統計調査」4月実績速報値）。ただ、大手スーパーの農産担当バイヤーに言わせると、ショッピングモールなど人が集まりやすい立地のスーパー部門の売り上げは低調なところが多かったようだ。

　それでは、コロナ後にどのような動きになるかだが、ある程度、外食部門が回復する一方、スーパーマーケットの好調だった分野は落ち着きを見せるだろう。そして、それがどの程度で落ち着くのかは予想がつかない。

　話題のロピアも、関西進出第1号店の寝屋川店だけに限っても、周辺から3、4キロ圏内に同じDSの業務スーパー、玉出、サンディはじめ、万代、バロー、ライフ、フレッシュバザールなどが乱立するエリアだ。ほかのスーパーも手をこまねいているはずがなく、それなりの対策を打ち出してくる。

　ロピアや万代、オーケーなどのように、現金決済を主軸とすることでカード手数料を抑え、利益を出しているところは増えているが、ポイントキャンペーンによる集客効果はやはり大きく、業務スーパーのポイント5倍デーなどの集客効果を消費者が選ぶのか、本格的な戦いはコロナ終息後にはっきりしてくるだろう。

　DSというジャンルが伸びているということは間違いない。ただ、今後問題になるのは、商品確保などの面で、現状のような安価な商品供給がどこまで拡大できるのかということだ。