21世紀型大恐慌に備える必要がある
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　初めに断っておくが、私は悲観論者ではない。また、常に「大恐慌が来る」と脅かしてきたわけではない。

　2009年1月に執筆した『日本「復活」の最終シナリオ』の中では、2008年9月に起きたリーマンショックが「戦前型大恐慌が起きない理由」を説明した。

　事実、大恐慌が起きるどころか、今年までに米国株は市場最高値を更新してきた。

　しかし、アフターコロナが見えてきた米国株は大暴落すると想定せざるを得ない。しかも、リーマンショックとは違って、米国の債券とドルも大暴落するリスクが高い。

　加えて、リーマンショックに際しては瞬時に形成された国際協調体制は、今は機能不全だ。

　そうなると、第2次世界大戦後初めての事態であり、「21世紀型大恐慌」に至るリスクが高い。

　どうしても警告しなくてはいけないと思い、2020年11月に「21世紀型大恐慌」（PHP出版）を書いた。詳しくはこちらを参照してほしい。

　今回は、米株式に絞って暴落へのメカニズムを説明しよう。

大いなる割高

　まず、暴落する時には、常に株式は過大評価されている。いまの　米国株がそうである。次に掲げる1枚のグラフには、米国の経済とマーケットのエッセンスが詰まっている。


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　すぐ目に着くのが、GAMFAなどが含まれるナスダック（NASDAQ）指数（赤い線）がコロナが広がった当初こそは下げたものの、そこから今年の2月までに6割近くも上昇したことだ。

　GAMFAの企業価値（時価総額）だけで日本のGDP（国内総生産）を上回っている。

　株価水準の過熱度を表す株価収益率（PER）で見た時には、ナスダックのPER（緑の線）は70倍を超えている。今年の純利益の70年分も買われていることになる。