（英エコノミスト誌　2020年9月19日号）

世界中でエネルギーの世代交代が着実に進んでいる

　20世紀は石油で動いていた。自動車も戦争も、経済も地政学もそうだった。

　今、世界は新しい秩序への移行を加速しているエネルギーショックの真っただ中にある。

　今年に入って新型コロナウイルス感染症「COVID-19」が世界経済を襲ったことで、石油の需要は2割以上減少し、価格が急落した。

　その後は神経質な値動きの回復が見られるものの、昔の世界に戻ることはなさそうだ。

　化石燃料の生産者は、自らの脆弱さに直面することを強いられている。

　米石油大手エクソンモービルは、1928年から構成銘柄であり続けたダウ平均株価から除外された。

　サウジアラビアなどの産油国では、財政収支を均衡させるためには、原油価格が1バレル70～80ドルの水準になければならない。

　足元の価格は40ドルを辛うじて維持しているのが実情だ。

過去の石油不況と違うワケ

　石油相場の不振はこれまでにも何度かあったが、今回は違う。一般の人々や政府、投資家が気候変動問題に目覚め、クリーンエネルギー業界が勢いを増しているのだ。

　資本市場に変化が生じ、非化石燃料で発電するクリーン電力会社の株価は今年に入って45％上昇している。

　金利が0％に近いことを受け、政治家も自然の仕組みを活用する「グリーンインフラ」の整備計画を後押ししている。

　米国大統領選挙に民主党から立候補しているジョー・バイデン前副大統領は、米国経済の脱炭素化に2兆ドルを投じたい考えだ。