(英エコノミスト誌 2020年9月12日号)

新型コロナウイルス感染症は世界中の働き方を根本から覆し始めた

 オフィスという言葉を耳にすれば、ほとんどの人はパターンの決まった仕事や、周囲に合わせて働くことを連想するが、今ではそのオフィスが急速に、経済的な不確実性と白熱した議論の源泉と化している。

 世界中の労働者、管理職、賃貸ビルのオーナー、そして政府が、オフィスはもう時代遅れなのかという問題について考えている。

 そして多種多様な結論に達しているのだ。

 フランスでは、オフィスで働く人の84%が会社のデスクに戻っているが、英国ではその割合は40%にも満たない。

 米ツイッターを率いるジャック・ドーシー氏は、自社のスタッフは「永久に」自宅で働けると話しているが、米ネットフリックスの創業者リード・ヘイスティングス氏は、在宅勤務は「純粋なマイナスでしかない」と言い切っている。

 企業が躊躇する一方で、30兆ドルもの規模を誇る世界の商業用不動産市場は、さらにひどい不振に陥るのではと怯えている。

 通勤もプレタ・マンジェ(サンドイッチが有名な英国のファストフードチェーン)もない、おめでたい未来を夢見る労働者もいれば、昇進や昇給、雇用の安定に悪影響が出るのではと気をもむ労働者もいる。

 こうした見方の違いは、ソーシャル・ディスタンシング(社会的距離の確保)にどれほどの効果があるのか、そして新型コロナウイルス感染症「COVID-19」のワクチンが広く行き渡るまでどれぐらいの時間がかかるのかという2つの問題にまつわる不確実性を反映している。

オフィスという20世紀の遺物

 しかし、それだけではない。

 今回のパンデミックは、ホワイトカラーの働き方を抜本的に変えられる技術の大量導入に火をつけたまさにその時に、非常に多くのオフィスが20世紀の遺物として運営されていたことを白日の下にさらした。

 その結果、COVID-19の災難は今後、これまで通りでもなくオフィスへのとどめの一撃でもない、かなり前から予想されていた技術的・社会的実験への移行を促すことになるだろう。