この現象は、一体どれほどが市場全体のムードを反映しているのか、そして、どれほどがハイテクセクター自体の時代の変遷の前兆なのか、という問いである。

 金利の上昇と貿易摩擦の激化という不安材料は、今年に入って何度か市場を襲っており、ハイテク株は真っ先にその矢面に立たされてきた。

 だが、このセクターが相場の主役を降りるという予言は時期尚早だったことが明らかになっている。

 先の相場下落は、意外な展開とともにやって来た。

 米国政府が、米国ハイテクセクターへの中国の投資に新たな制限を設けるという発表と重なったのだ。

 米国の知的財産の保護が貿易摩擦の中核であるのなら――そして、対立を正当化するために米政府が持ち出した単なる言い訳でないのなら――ハイテク企業は報復に対して最も脆弱な企業の仲間になるかもしれない。

 だが、昨今の相場の動きが、中国リスクに対する直接的な反応だとは考えにくい。

 例えばアップルは売上高の20%を中国で計上しており、中国のサプライチェーン(供給網)への依存度も高い。