少し前に、米アップルのモバイル基本ソフト(OS)の新版「iOS 6」や、同OSを標準搭載する「アイフォーン(iPhone)5」の地図アプリが使い物にならないと大きな騒動になったが、北米の消費者に限って見れば、この問題の製品の売れ行きに及ぶ影響はさほど大きくないようだ。

実に9割が「まったく問題ない」と回答

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地図の不具合は少なくとも米国では「iPhone5」の売れ行きに影響していない〔AFPBB News

 米国の調査会社、チェンジウェーブリサーチが、北米の iOS 6、アイフォーン5利用者を対象に行ったアンケート調査によると、地図アプリの不具合を「大きな問題」としている人の割合はわずか3%で、「いくらか問題がある」という人を合わせても1割未満だった。

 「まったく問題ない・今のところ問題に遭遇していない」という回答が90%に上っている。

 アイフォーンは2年前の「アイフォーン4」発売時にも、電波の受信性能に問題があるとして騒動となり、故スティーブ・ジョブズ前最高経営責任者(CEO)が釈明の記者会見を開いたり、不具合を低減させるカバーケースを無償提供したりして事態の収拾に追われた。

 チェンジウェーブリサーチによると、当時は「まったく問題ない」という回答が64%にとどまっていた一方、「非常に大きな問題」が7%、「いくらか問題がある」が14%あり、今回の地図問題は当時のアンテナ問題よりも軽微で、深刻度は低いという。

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 これはおそらく、代替アプリの利用で解決できることや、ティム・クックCEOが謝罪してソフトウエアの改善を約束したことなどが要因と推測されるが、北米の消費者が地図サービスの不具合をさほど気にしていないことがあらためて分かった調査結果とも言える。

 また、チェンジウェーブリサーチが北米の消費者4270人を対象に行った調査では、今後アイフォーン5を購入する「可能性が非常に高い」という人は19%に上り、「やや高い」という答えも13%あった。