（英エコノミスト誌 2009年11月14日号）
中央銀行と金相場
200トンの金は一辺が2メートル余りの立方体になる。小さなベッドルームに収まる程度の大きさだ。だが、インドが先月、それだけの金を国際通貨基金（IMF）から購入した時は、市場にとてつもなく大きな影響を及ぼし、金価格を1トロイオンス＝1100ドルを大きく超える水準にまで押し上げた。
金の強気筋にとって、それが意味するところは明白だ。各国中央銀行はもはや他国政府の信用力を信じていない、ということだ。そして中央銀行が信頼しなくなったのだとしたら、民間の投資家も同じように信頼をおかなくなるはずである。
中国が追随すれば、1トロイオンス＝1400ドルも視野
金価格は1トロイオンス＝1100ドルを突破し、連日のように最高値を更新している〔AFPBB News〕
この論理の鎖の次の段階は、ほかの中央銀行が金の保有に殺到する（あるいは少なくとも小走りで駆け寄る）事態を想定することだ。カナダの資産運用会社グラスキン・シェフは、中国がインドに追随すれば、金価格は1400ドルに達する可能性があると見ている。
しかし、アジアの中央銀行がドルを放棄すると想定するのは大きな論理の飛躍だ。インドの外貨準備に占める金の割合は、今回の購入の後でもわずか6％に過ぎない。
いずれにせよ、ドルから大急ぎで撤退すれば、アジアの中央銀行が現在保有している長期・短期の米国債の価値を損なうため、逆効果になる。自国通貨をドルに連動させている中国のような国は、戦略の一環として大量の米国債を購入せざるを得なくなっている。
各国中央銀行は、今後、金塊の形で保有する外貨準備の割合を増やしたいと思っているのかもしれない。非常時に備えた保険というのが外貨準備の性格であり、非常時には、金の方が紙幣より価値を維持する可能性が高いからだ。
このことは、厄介な結果を招く恐れがある。というのも、一部のエコノミストは金価格をインフレの先行指標と見なしている。ウェインライト・エコノミクスのデビッド・ランソン氏は、6年間の推移が最良の予測因子だと話す。金価格は過去6年間でほぼ3倍になった。
金本位制への回帰
しかし、中央銀行の行動そのものが金価格を押し上げているのだとすれば、中央銀行はその金価格を引き締め政策を正当化する理由として使えるのだろうか？
悲観的な評論家の中には、最近の信用過剰を紙幣に基づくシステムがもたらした必然的な結果と見なし、将来の危機を防ぐために金本位制に回帰することを訴える者もいる。本誌（エコノミスト）はこれまで、現行システムは持続不可能だと主張してきた。
米国や英国のような債務国は巨額の財政赤字を抱えているが、同時に、自国通貨の価値を引き下げ、自国の短期債務の金利をゼロ近くに抑える能力を保持している。これは、債権者にとっては良い取引には見えない。
金本位制は、貨幣の価値を希少資源と結びつけるため、明らかに債権者の利益を保護する。政府は新たな金を作り出すことはできないからだ。
大恐慌の教訓
だが、変動の法則は当てはまる。経済システムのある部分を手直しすれば、必然的に別のところに問題が現れる。金本位制を採用していた国は、ショックを受けた時、自国の通貨ではなく、実体経済にその負担を背負わせるしかなかった。
世界大恐慌は、このアプローチの問題点を明らかにした。理論的には、企業と労働者はデフレの衝撃に見舞われた場合、価格や賃金を引き下げて、すぐにショックに適応できるはずだ。だが実際には、適応するのに時間がかかり、その結果、倒産や大量の失業が発生した。
民主的に選ばれた政府は、こうした状態を傍観し、起こるに任せるのを嫌がった。そこで、こうした国々は金本位制を停止し、自国通貨が変動するのを認めることで、債権者を犠牲にして大部分の自国民の利益を保護したのである。
金を放棄したことは功を奏した。カリフォルニア大学バークレー校のバリー・アイケングリーン教授とダートマス大学のダクラス・アーウィン教授の最近の論文*1は、金を放棄した国は、金本位制を維持した国に比べて景気後退の期間が短かっただけでなく、関税を引き上げる傾向が少なかったことを明らかにしている。
大恐慌のことを考えると、各国政府が自国を再び金本位制と結び付けることを望むとは考えにくい。だがその結果、当然ながら、外国の債権者は債務国により大きな猜疑心を抱くようになる。債務国があからさまなデフォルト（債務不履行）に訴えることはないとしても、通貨安によって部分的なデフォルトを実現することはいつでもできる。
通貨まで下支えできない
実際、変動の法則が再び呼び覚まされる可能性がある。先進国政府は、量的緩和によって債券利回りをコントロールし、超低金利によって株式市場を下支えしようとした。しかし、そうした国々は、債券市場や株式市場で問題が起こる危険を冒すことなしに、自国通貨を同時に下支えすることはできない。
金価格の急騰は、危機の次の段階が為替市場で起こるのではないかという投資家の不安を示しているのかもしれない。
*1＝“The Slide to Protectionism in the Great Depression: Who Succumbed and Why?” by Barry Eichengreen and Douglas Irwin, July 2009
英語の原文記事はwww.economist.comで読むことができます。
