少子高齢化が進む中、個々の事情に応じて多様な働き方を選択出来る社会を目指そうという「働き方改革」が叫ばれるようになって久しい。休暇を取りやすいよう制度を整えたり残業を原則禁止にしたりなど、企業によって取り組み方はさまざまだろうが、中でも度々議題に上がるのが「テレワーク（リモートワーク）」の是非についてではないだろうか。