このところ日本企業の利益が拡大している。だが業績拡大の多くの部分が円安効果によるものであり、必ずしも持続的な成長軌道に乗っているわけではない。2016年は、日本企業が本当の意味で体質転換できるのか正念場の年となるだろう。