電力と石油の自給が夢ではない国、日本

私たちの未来を変える木質原料ガス化複合発電+FT法とは

2014.01.29(水) 藤原 秀樹
    http://goo.gl/1X28e5
  • 著者プロフィール&コラム概要

これまで6回にわたり、木質燃料ガス化による国産燃料製造の可能性について述べた。この中でガス化後の発電と液化については、話が専門的になりすぎると思い、詳しい話はしなかった。ここで改めて補足しておきたい(これまでの連載はこちらから)。

クリーンで安定的に得られる国産のエネルギー

 20世紀のエネルギーとは石油であったと言える。今後は、多様なエネルギー源の中から取捨選択が行われるであろう。中東の石油産出国でさえ、中東の石油の枯渇を見据えて原発の設置を考えている。

 米国のシェールガスが注目されているが、しょせん中東が米国に代わっただけで、本質的な変化ではない。過多に肩入れすると、国防どころかエネルギーも米国依存になる。

 一方、メタンハイドレートは日本近海で採取できれば、国産燃料として注目されるだろう。しかし、現段階ではコスト試算も難しい。太陽光や風力は一定した出力が得られない。夜、太陽光は役に立たない。風力は文字通り風まかせである。

 日本の国土で安定して得られ、かつクリーンなエネルギー源で、コスト計算が可能なもの(コストが割高になるとしても計算が可能なもの)は、地熱発電と木質原料であろう。特に木質原料は電気にも液体燃料にも変換可能である。

 昨今、石炭利用が石炭ガス化複合発電(IGCC:Integrated coal Gasification Combined Cycle)により見直されてきたが、国外依存であることには変わりない。

 この石炭を国内の木質原料に置き換えたのが、これまでの連載で論じた木質原料のガス化である。

 ガス化してガスタービンを回せば発電が可能であるし、ガス化後にフィッシャー・トロプシュ法(以下、FT法)を組み合わせることにより、ガソリンだけでなくディーゼル燃料や航空燃料を製造可能である(FT法の概念については「バイオ燃料で世界から取り残され始めた日本」参照)。

 国土の68%をも占める森林の木質資源(国土に占める森林面積の割合はフィンランド、スウェーデンに次ぐ)を本格的に活用するには、運搬用の道路を造り、専用のトラックや本格的刈取り機を導入するなど、大きな資本を伴う林業の再編も必要となる(「世界有数の森林資源を利用していない日本」参照)。

 しかし、国産燃料が実現可能であるなら、外材との価格差を考慮してもなお、実行すべき課題であると考える。

1
スマートエネルギー情報局TOPに戻る
PR
PR
PR
バックナンバー一覧 »

POWERED BY

  • ソーシャルメディアの公式アカウントOPEN!
    TwitterFacebookページでも最新記事の情報などを配信していきます。「フォロー」・「いいね」をよろしくお願いします!
Twitter
RSS

藤原 秀樹 Hideki Fujiwara

 

カーボンニュートラル資源研究所 代表

慶応義塾大学工学部卒・同大学院修了後、十條製紙(現・日本製紙)入社。

米国・ウェスタンミシガン大学留学。工学博士。

日本製紙・取締役・研究開発本部長、関係会社役員を歴任。

TAPPIフェロー(米国紙パルプ技術協会名誉会員)、TAPPI 塗工部門技術賞 (アジア初)

東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部・非常勤講師、タイ国アジア工科大学院・客員教授

米国紙パルプ技術協会・国際研究管理委員会 委員(副委員長)
マルクス・ヴァレンベリ賞(スウェーデン)選考委員会・アジア地区大使を経て、現在は選考委員会のシニアアドバイザー

エネルギー戦略

20世紀の社会を築き、支えてきた石油。しかし世界的な環境意識の高まりの中で、石油依存社会の限界が明らかになりつつある。石油はいまどうなっているのか。石油社会の次を築き、新世紀を切り開くイノベーションは何か。その最先端の姿をリポートする。

>>最新記事一覧へ