雪のすだれをくぐって進め、三陸の漁業者たち

漁港、魚市場の大被害はチャンスに変えられる

2011.04.08(Fri) 高成田 享
筆者プロフィール&コラム概要

全国に名を知られる水産加工会社も工場が全滅

 全国でも有数の水揚げを誇る石巻港も壊滅的な被害を受けた。魚市場の事務棟は津波をかぶりながらも残ったものの、魚市場にかかっていた屋根は破壊され、これを撤去しない限り、ここで競りをすることは不可能になった。また、道路の陥没も激しく、車で魚市場に行くのに何度も迂回することになった。

 石巻魚市場の後背地に当たる広大な地域は、もともと海岸を埋め立てて水産加工団地にしたところだが、津波の直撃ですべての工場が甚大な被害を受けた。

 サバの味噌煮や鯨肉の缶詰で全国的にも知られた「木の屋石巻水産」も、工場が津波で全壊した。木村長努社長によると、工場の機械、冷凍設備など全壊で、「瓦礫の撤去だけでも大きな出費を強いられるので、瓦礫の撤去で公的な支援がなければ、この場所での再建は不可能だ」と言う。

 ほかの水産加工会社も同じような状況で、廃業を考えているところも多い。

 魚市場の須能邦雄社長は「水産加工場が全滅したので、とりあえずは鮮魚主体で魚市場を再開したい」と語っていたが、道路なども復旧しないと、魚を輸送するトラックも近づくことができず、産地市場の機能を果たすことができないのが実情だ。こうした状況は、女川、大船渡、宮古、八戸などの漁港でも同様だと見られる。

 その上、常磐海岸の漁港は、福島第一原発事故の影響で、魚市場の再開のめどが立たなかったり、たとえ魚を獲れる状況になっても売れなかったりすることが続きそうだ。

魚市場は「鮮魚」に戻って流通を改革するチャンス

 東日本の漁業、水産加工業は、まさに壊滅的な打撃を受け、女川など多くの水産基地では存続を危ぶまれる状態になっている。あまりにも被害が大きいため、どうやって立て直すのか、絶望的になっている漁業者、水産加工業者も多い。

 しかし、立ち直る可能性も十分に残っていると私は思う。

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1948年生まれ。東京大学経済学部卒業。71年に朝日新聞社に入社。山形・静岡支局員、東京経済部員、アメリカ総局員(ワシントン)、経済部次長、アメリカ総局長(ワシントン)、論説委員などを歴任。96年から97年にかけてテレビ朝日「ニュースステーション」キャスターを務める。定年後にシニア記者として2008年1月より2011年2月まで石巻支局長。2011年4月より仙台大学教授。仙台白百合女子大学非常勤講師、前橋国際大学客員教授。農林水産省太平洋広域漁業調整委員会委員。主な著書に『ディズニーランドの経済学』(共著)、『アメリカの風』、『アメリカ解体全書』(共著)、『榎本武揚』(共編著)、『こちら石巻 さかな記者奮闘記』『話のさかな・コラムで読む三陸さかな歳時記』(共編著)などがある。


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