その中から、小規模部門（従業員数25人以上99人以下）で60社が、中規模部門（同100人以上999人以下）で60社が、大規模部門（同1000人以上）で25社が、ベストカンパニーとして選ばれ表彰された*。
では、働きがいのある会社と呼ばれるためには、どのような姿勢や取り組みが必要なのか。ベストカンパニーに選出された企業の取り組みやコメントを、いくつか振り返ってみたい。
アトラエ代表取締役社長の新居佳英氏。
小規模部門1位に選ばれた、アトラエ代表取締役社長の新居佳英氏は、働きがいと事業計画との密接な関連を訴えた。
「社員の離職率は、1年に1人いるかいないかくらいです。おそらく、上場企業の中で退職人数を計画に織り込んでいない数少ない会社の1つだと思います。それが結果として知の蓄積だったりノウハウの蓄積につながりますし、何より社員が辞めることを想定した人員計画を立てる必要がありません。そこが我々の組織の一番の強みだと思っています」
コンカー代表取締役社長の三村真宗氏。
一方で、中規模部門1位のコンカー代表取締役社長の三村真宗氏は、世間で言われる「働き方改革」の実情に疑問を呈した。
「働き方改革というのは、働くことを苦役と位置づけて、いかにそれを小さくするかという取り組みなのではないかと思います。本当にやるべきなのは、働くことに意味合いを見いだすことによって、働くことを生きがいとしていく、そういう取り組みなのではないでしょうか。その考えを、もっと世の中に広めていきたいと思っています」
* 調査方法は従業員へのアンケートと、会社へのアンケートの両面から行われる。従業員に対しては58個の選択式の設問と2つの自由記述式の設問があり、会社に対しては企業情報や取り組みなどを記述式で回答させる。そのランキングを2：1で評価配分し、一定の基準に達した企業を「ベストカンパニー」として表彰している。
