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（文：久保 洋介）

　原油価格が上昇傾向だ。2014年後半に大暴落して以来4年ぶりに高値圏に戻りつつあり、注目を集めている。価格上昇の主要因としてよく話題にあがるのは、トランプ米大統領の発言やイラン制裁など政治的要因だ。現代の国際情勢では、エネルギーを題材に駆け引きが繰り広げられており、政治とエネルギーが密接に絡み合っていることを物語っている。

超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編
作者:岩瀬 昇
出版社:エネルギーフォーラム
発売日:2018-09-25
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　この一般的には馴染みの薄い政治とエネルギーの関連を分かりやすく解説するのが、「エネルギー界の池上彰」こと岩瀬昇による『超エネルギー地政学』だ。各地域のエネルギーに関連する歴史を振り返りつつ、現代へと脈々と続く思想や政策の系譜を解説してくれている。本書を読めば、日々伝えられるエネルギー関連ニュースの意味が深く理解できるようになり、点と点を繋げて大きなストーリーラインで読み解くことができるようになる。しかも、本書は地球を俯瞰するかのように各地域を特徴付けて解説する構成となっており、日本が地球儀外交を遂行する上での指南書にもなってもいる。

アメリカ、ロシアの根本を成す政策

　著者によると、世界最大の石油消費国であるアメリカが目指すのは、他国からの輸入に頼らず、自国消費分は自国で生産する「エネルギー自立」体制の構築である。かつての日本が直面したように、他国の禁油政策による経済的・軍事的大打撃を防ぐためだ。つまり、アメリカでは、経済・軍事面でのアキレス腱である石油をいかに賄うかが政治的課題であり続けているのだ。