(英エコノミスト誌 2018年4月28日号)

西アフリカのゴリラ、従来推計より多く生息か 絶滅危機は変わらず

ニシローランドゴリラ(資料写真)。(c)AFP PHOTO / KAREN BLEIER〔AFPBB News

次の大きな脅威はイランとベネズエラへの制裁か。

 1頭の蝶の穏やかな羽ばたきによって世界の反対側でカオスが生じ得るという考え方は、バタフライ効果という名称でよく知られている。

 しかし、コモディティー(商品)市場はここ数週間、800ポンドのゴリラ効果とでも呼べそうなものに試されている。

 ホワイトハウスのゴリラが両腕で胸を叩くと、世界の金属、農産物、さらにはエネルギーの市場で大混乱が生じ得るという考え方だ。

 ドナルド・トランプ大統領は、ロシア最大のアルミニウム生産会社ルサールに制裁を科し、貿易をめぐる中国との対立を激化させ、産油国のカルテルである石油輸出国機構(OPEC)をツイッターで愚弄した。

 大統領の行動は、折しも先物市場における投機が2012年の史上最高記録に迫っている時期にコモディティー市場を揺るがし、市場のボラティリティー(変動)をさらに高めている(下図参照)。