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（文：小林信也）
2015年、超党派で作るスポーツ議員連盟が唐突に野球クジ導入を提案し始めたとき、野球界は否定的、実現はないだろうという空気が大勢だった。実際このときは、全球団によるオーナー会議で野球クジ導入が否決されている。何しろ、巨人の現役選手だった笠原将生投手らが、野球賭博に関与していた事実が発覚し、「無期失格」処分を受けてまもない時期でもあった。
それでなくても野球界は、『黒い霧事件』（1969年～1971年）という衝撃的な教訓を抱えている。複数の選手が八百長に関与し、永久追放処分などを受けた事件。以来、球界は賭博および反社会勢力との関わりを厳しく戒め、遠ざけてきたのだ。
ところがつい先日、「野球クジが2020年春にも導入される見込み」「12球団はおおむね了承。特に反対する球団はない」とのニュースが流れた。どうやら2017年5月、スポーツ議員連盟の一員でもある遠藤利明元五輪相が、NPB（日本野球機構）に再検討を要請、水面下で検討を重ねていたNPBは、「導入」に舵を切ったらしい。NPBが積極的に受け入れる姿勢に転じれば、野球クジ実現への動きは一気に加速する可能性が高い。
そんなバカなことがあるだろうか。
喉元過ぎれば熱さを忘れるというが、賭博はもとより、金銭のやりとりを伴う行為を徹底排除すると決めたNPBが、わずか2年あまりで「賭けに加担する」。それを不自然に思わないほうがおかしい。
野球人気回復につながるとは思えない
一体なぜ、NPBは野球クジに反対しなかったのか。
新聞などの報道を総合すると、1つは2017年11月に就任したNPB新コミッショナー・斉藤惇氏の意向。野村證券副社長、日本取引所グループCEO（最高経営責任者）といった経歴を持つ金融マンの斉藤氏は、野球振興に力を注ぐ方針を打ち出し、そのための財源確保を課題に挙げている。いまNPBは、野球振興費として年間1億円を充てているが、「その費用があと2年で底をつく」と報じられ、しかし、「野球クジを導入すれば、年間30億円はNPBに還元されるだろう」との見込みがあるのだという。
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