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（文：岩瀬昇）

　2017年11月30日、OPEC（石油輸出国機構）はウィーンで第173回総会を開催、その後ロシアなどの非OPEC産油国と協議し、現行減産を2018年末まで延長することで合意した。

　大筋は、日本経済新聞の記事「OPEC・ロシアなど、減産18年末まで延長　原油価格を下支えへ」（電子版2017年12月1日5:11）でカバーされている。

　今回の合意の真の中身は何だろうか、それが将来の原油価格にどのような影響があるのだろうか？

　取り急ぎOPECのホームページを覗いてみると、総会開始前のサウジアラビアのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相（2017年のOPEC議長、交代制）のスピーチと、「協力宣言（Declaration of Cooperation）」と題するプレスリリースが掲載されていた。総会コミュニケはまだ載っていない。

　今週末は、遠出して某勉強会でお話する予定が入っているため、欧米筋のメディアの反応や原油市場の展開を見る前の段階（12月1日午前）だが、とりあえず気がついたことを書いておこう。

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